日本リーテック株式会社

鉄道保安工業株式会社を設立（本店：東京都千代田区神田鍛冶町）

（昭和24） : 1 : 0 : 建設業法により建設大臣登録（イ）第603号を取得

建設業法により建設大臣登録（イ）第603号を取得

建設業法により建設大臣登録（イ）第603号を取得

（昭和28） : 8 : 本店を東京都中央区八重洲へ移転

本店を東京都中央区八重洲へ移転

千歳電気工業は1957年（昭和32年）4月、国鉄の第1次5ヶ年計画のスタートに合わせ、電気工事が将来大幅に増加することを見据え、国鉄の電気設備、電力会社の送電線設備、官公庁・民間の電気設備の施工会社として設立されました。

（昭和32） : 4 : 千代田工事株式会社を設立（本店：東京都台東区練塀町） : 建設業法により建設大臣登録（二）第5435号を取得

千代田工事株式会社を設立（本店：東京都台東区練塀町） : 建設業法により建設大臣登録（二）第5435号を取得

千代田工事株式会社を設立（本店：東京都台東区練塀町）

建設業法により建設大臣登録（二）第5435号を取得

1957（昭和32）年4月8日

設立

（昭和38） : 1 : 1 : 東京証券取引所市場第二部に上場

東京証券取引所市場第二部に上場

東京証券取引所市場第二部に上場

（昭和40） : 7 : 本店を東京都北区西ヶ原へ移転

本店を東京都北区西ヶ原へ移転

（昭和43） : 8 : 商号を保安工業株式会社に変更

商号を保安工業株式会社に変更

（昭和48） : 5 : 千歳電気工業株式会社が千代田工事株式会社を吸収合併（実質的な存続会社は千代田工事株式会社） : 建設業法改正により建設大臣許可（特般－48）第997号を取得

千歳電気工業株式会社が千代田工事株式会社を吸収合併（実質的な存続会社は千代田工事株式会社） : 建設業法改正により建設大臣許可（特般－48）第997号を取得

千歳電気工業株式会社が千代田工事株式会社を吸収合併（実質的な存続会社は千代田工事株式会社）

建設業法改正により建設大臣許可（特般－48）第997号を取得

（昭和49） : 1 : 東京証券取引所市場第二部に上場

東京証券取引所市場第二部に上場

（昭和49） : 5 : 建設業法改正により建設大臣許可（特般–49）第4140号を取得

建設業法改正により建設大臣許可（特般–49）第4140号を取得

（平成16） : 8 : 本店を東京都中央区日本橋本石町へ移転

本店を東京都中央区日本橋本石町へ移転

千歳電気工業株式会社と保安工業株式会社が合併（存続会社は千歳電気工業株式会社） : 商号を日本リーテック株式会社に変更

（平成21） : 4 : 千歳電気工業株式会社と保安工業株式会社が合併（存続会社は千歳電気工業株式会社） : 商号を日本リーテック株式会社に変更

千歳電気工業株式会社と保安工業株式会社が合併（存続会社は千歳電気工業株式会社）

商号を日本リーテック株式会社に変更

首都圏鉄道本部を分割し鉄道本部に中央支店・高崎支店・千葉支店を設置

（平成22） : 4 : 首都圏鉄道本部を分割し鉄道本部に中央支店・高崎支店・千葉支店を設置

（平成24） : 4 : NRシェアードサービス株式会社設立

NRシェアードサービス株式会社設立

本店を東京都千代田区神田錦町へ移転

（平成25） : 7 : 本店を東京都千代田区神田錦町へ移転

鉄道本部に横浜支店を設置

（平成26） : 1 : 1 : 鉄道本部に横浜支店を設置

鉄道本部に横浜支店を設置

鉄道本部に横浜支店を設置

交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化

（平成28） : 1 : 2 : 交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化

交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化

道路設備本部と工務本部を統合し社会インフラ本部を設置 : 社会インフラ本部に道路設備支店・交通システム支店・ビルインフラ支店を設置

（平成28） : 7 : 道路設備本部と工務本部を統合し社会インフラ本部を設置 : 社会インフラ本部に道路設備支店・交通システム支店・ビルインフラ支店を設置

道路設備本部と工務本部を統合し社会インフラ本部を設置

社会インフラ本部に道路設備支店・交通システム支店・ビルインフラ支店を設置

交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化

鉄道本部の東北支店を分割し仙台支店・盛岡支店を設置 : 関西地区の鉄道・道路・送電線部門を統合し関西統括支店を設置

（平成29） : 7 : 鉄道本部の東北支店を分割し仙台支店・盛岡支店を設置 : 関西地区の鉄道・道路・送電線部門を統合し関西統括支店を設置

鉄道本部の東北支店を分割し仙台支店・盛岡支店を設置

関西地区の鉄道・道路・送電線部門を統合し関西統括支店を設置

総合研修センター（ゆめみ野学園）を開設

（平成30） : 4 : 総合研修センター（ゆめみ野学園）を開設

東京証券取引所市場第一部に指定

（令和2） : 3 : 東京証券取引所市場第一部に指定

東京証券取引所プライム市場に移行

（令和4） : 4 : 東京証券取引所プライム市場に移行

（令和4） : 7 : サステナビリティ推進本部を設置

サステナビリティ推進本部を設置

（令和5） : 4 : 鉄道本部関西支店、社会インフラ本部東日本道路インフラ支店・西日本道路インフラ支店、電力システム本部東日本電力支店・西日本電力支店を設置

鉄道本部関西支店、社会インフラ本部東日本道路インフラ支店・西日本道路インフラ支店、電力システム本部東日本電力支店・西日本電力支店を設置

（令和5） : 10 : 鉄道本部関西支店と中国支店を統合し、西日本支店を設置

鉄道本部関西支店と中国支店を統合し、西日本支店を設置

（令和7） : 3 : NRコンストラクトサポートセンターを設置

NRコンストラクトサポートセンターを設置

（令和7） : 10 : NR信号システム株式会社がNR電車線テクノ株式会社を吸収合併し、商号をNR電気システム株式会社とする。

NR信号システム株式会社がNR電車線テクノ株式会社を吸収合併し、商号をNR電気システム株式会社とする

NR信号システム株式会社がNR電車線テクノ株式会社を吸収合併し、商号をNR電気システム株式会社とする。