株式会社サイバー・バズ
CyberBuzz, Inc. Alias
2006-04-01
TYO
Japan
ソーシャルメディアマーケティング事業
ライブ配信プラットフォーム事業
HR事業
〒150-0031 東京都渋谷区桜丘町12番10号 住友不動産渋谷インフォスアネックス4,5,6F
髙村 彰典
484,620,000  (4 100 million)
154 people
Company name
Group Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank Shareholder
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group Subsidiary
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group Subsidiary
株式会社Buzz Innovation
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group Subsidiary
株式会社Men's B.P.
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group Subsidiary
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Customer
WOMマーケティング協議会
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Alliance

106 entries
DateDescription
2006-04 2006年4月に株式会社サイバー・バズが設立された。
2006-04 設立 : 2006年4月
2006-04 株式会社サイバー・バズ設立
2006-04 設立
2006-04 株式会社サイバー・バズ設立
2006-04 設立 : 2006年4月
2006-06 2006年6月に人気ブロガーが企業商品を紹介するサービス「CyberBuzz」が開始された。
2006-06 人気ブロガーが企業商品を紹介するサービス「CyberBuzz」開始
2006-06 人気ブロガーが企業商品を紹介するサービス「CyberBuzz」開始
2010-07 2010年7月に「CyberBuzz」から「Ripre」へサービス名が変更された。
2010-07 「CyberBuzz」から「Ripre」へサービス名変更
2010-07 「CyberBuzz」から「Ripre」へサービス名変更
2010-10 2010年10月に現代表取締役社長の髙村彰典が就任した。
2010-10 現代表取締役社長の髙村彰典が就任
2010-10 現代表取締役社長の髙村彰典が就任
2010-11 2010年11月にAmeba会員のためのモニターサービス「アメモニ」が開始された。
2010-11 Ameba会員のためのモニターサービス「アメモニ」開始
2010-11 Ameba会員のためのモニターサービス「アメモニ」開始
2012-11 2012年11月にソーシャルメディアキャンペーンサービス「ポチカム」が開始された。
2012-11 ソーシャルメディアキャンペーンサービス「ポチカム」開始
2012-11 ソーシャルメディアキャンペーンサービス「ポチカム」開始
2014-04 2014年4月に本社を東京都渋谷区桜丘に移転した。
2014-04 本社を東京都渋谷区桜丘に移転
2014-04 本社を東京都渋谷区桜丘に移転
2015-10 2015年10月にInstagramのインフルエンサーによるマーケティング施策(現:NINARY)が開始された。
2015-10 Instagramのインフルエンサーによるマーケティング施策(現:NINARY)開始
2015-10 Instagramのインフルエンサーによるマーケティング施策(現:NINARY)開始
2016-11 2016年11月にInstagram関連子会社の株式会社glamfirstが設立された。
2016-11 Instagram関連子会社 株式会社glamfirst設立
2016-11 Instagram関連子会社 株式会社glamfirst設立
2017-08 2017年8月にインフルエンサーネットワークサービス「NINARY」が開始された。
2017-08 2017年8月にSNSアカウント運用事業が開始された。
2017-08 インフルエンサーネットワークサービス「NINARY」開始
2017-08 SNSアカウント運用事業開始
2017-08 インフルエンサーネットワークサービス「NINARY」開始
2017-08 SNSアカウント運用事業開始
2017-11 2017年11月にインフルエンサー専用撮影スタジオ「バズ・スタ」が開設された。
2017-11 インフルエンサー専用撮影スタジオ「バズ・スタ」開設
2017-11 インフルエンサー専用撮影スタジオ「バズ・スタ」開設
2017-12 2017年12月にインフルエンサーコマースメディア「to buy」が開始された。
2017-12 インフルエンサーコマースメディア「to buy」開始
2017-12 インフルエンサーコマースメディア「to buy」開始
2018-01 2018年1月に東京大学大学院と人工知能の研究において産学連携を開始した。
2018-01 東京大学大学院と人工知能の研究において産学連携を開始
2018-01 東京大学大学院と人工知能の研究において産学連携を開始
2019-03 2019年3月に地方拠点として宮崎オフィスを開設した。
2019-03 地方拠点「宮崎オフィス」開設
2019-03 地方拠点「宮崎オフィス」開設
2019-09 2019年9月に東京証券取引所マザーズ市場(現:グロース市場)に上場した。
2019-09 東京証券取引所マザーズ市場(現:グロース市場)上場
2019-09 東京証券取引所マザーズ市場(現:グロース市場)上場
2020-03 2020年3月に本社を渋谷インフォスタワーの7階から18階へ移転した。
2020-03 本社を渋谷インフォスタワー7階から18階へ移転
2020-03 本社を渋谷インフォスタワー7階から18階へ移転
2020-08 2020年8月に株式会社glamfirstを吸収合併した。
2020-08 2020年8月にインフルエンサーマーケティングサービス「Ripre」と「ポチカム」のサービス統合を実施し、サービス名を「Ripre」に統一した。
2020-08 株式会社glamfirstを吸収合併
2020-08 インフルエンサーマーケティングサービス「Ripre」、「ポチカム」のサービス統合を実施し、サービス名を「Ripre」に統一
2020-08 株式会社glamfirstを吸収合併
2020-08 インフルエンサーマーケティングサービス「Ripre」、「ポチカム」のサービス統合を実施し、サービス名を「Ripre」に統一
2020-10 2020年10月に宮崎オフィスを母体として株式会社ソーシャルベースを設立した。
2020-10 宮崎オフィスを母体として株式会社ソーシャルベースを設立
2020-10 宮崎オフィスを母体として 株式会社ソーシャルベース を設立
2021-02 2021年2月にSNS運用管理ツール「Owgi」の提供を開始した。
2021-02 SNS運用管理ツール「Owgi」の提供を開始
2021-02 SNS運用管理ツール「Owgi」の提供を開始
2021-03 2021年3月にHR領域の新規事業を手掛ける戦略子会社として株式会社BuzzJobを設立した。
2021-03 HR領域の新規事業を手掛ける戦略子会社として株式会社BuzzJobを設立
2021-03 HR領域の新規事業を手掛ける戦略子会社として 株式会社BuzzJob を設立
2021-11 2021年11月にスタイル・アーキテクト株式会社を完全子会社化した。
2021-11 スタイル・アーキテクト株式会社を完全子会社化
2021-11 スタイル・アーキテクト株式会社を完全子会社化
2022-04 2022年4月に東京証券取引所の市場区分の見直しにより、マザーズからグロース市場に移行した。
2022-04 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズからグロース市場に移行
2022-04 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズからグロース市場に移行
2022-10 2022年10月に株式会社WithLIVEを完全子会社化した。
2022-10 株式会社WithLIVEを完全子会社化
2022-10 株式会社WithLIVE を完全子会社化
2022-11 2022年11月に男性Webマガジン「MADURO ONLINE」の運営を開始した。
2022-11 男性Webマガジン「MADURO ONLINE」を自社メディアとして運営開始
2022-11 男性Webマガジン「MADURO ONLINE」を自社メディアとして運営開始
2023-07 2023年7月にUGC獲得プラットフォーム「DETEKURU」の提供を開始した。
2023-07 UGC獲得プラットフォーム「DETEKURU」提供開始
2023-07 UGC獲得プラットフォーム「DETEKURU」提供開始
2023-08 2023年8月にスタイル・アーキテクト株式会社の全株式を譲渡した。
2023-08 スタイル・アーキテクト株式会社の全株式を譲渡
2023-08 スタイル・アーキテクト株式会社の全株式を譲渡
2024-01 2024年1月にSNSに特化したタレント・クリエイターエージェントサービス「Be One Agent」の提供を開始した。
2024-01 2024年1月にインフルエンサーから企業へ直接オファーが届くマッチングプラットフォーム「pickka」の提供を開始した。
2024-01 SNSに特化したタレント・クリエイターエージェントサービス「Be One Agent」の提供開始
2024-01 インフルエンサーから企業へ直接オファーが届くマッチングプラットフォーム「pickka」の提供開始
2024-01 SNSに特化したタレント・クリエイターエージェントサービス「Be One Agent」 の提供開始
2024-01 インフルエンサーから企業へ直接オファーが届くマッチングプラットフォーム「pickka」の提供開始
2024-03 2024年3月に本社を住友不動産渋谷インフォスアネックスへ移転した。
2024-03 本社を住友不動産渋谷インフォスアネックスへ移転
2024-03 本社を住友不動産渋谷インフォスアネックスへ移転
2024-04 2024年4月に株式会社ソーシャルベースにてSNSに特化した「広告審査エージェント」の提供を開始した。
2024-04 株式会社ソーシャルベースにてSNSに特化した「広告審査エージェント」の提供開始
2024-04 株式会社ソーシャルベース にてSNSに特化した「広告審査エージェント」の提供開始
2025-06 2025年6月に株式会社デジタルガレージが株式会社セレスに当社株式を譲渡し、同社の持分法適用会社でなくなったとともに、株式会社セレスが当社株式の19.14%を取得し、主要株主となり、資本業務提携契約を締結した。
2025-06 株式会社デジタルガレージが、株式会社セレスに当社株式を譲渡したため、同社の持分法適用会社でなくなる
2025-06 株式会社セレスが、株式会社デジタルガレージが保有する当社株式の19.14%を取得し、当社の主要株主となる
2025-06 株式会社セレスとの間で資本業務提携契約を締結
2025-06 株式会社デジタルガレージが、株式会社セレスに当社株式を譲渡したため、同社の持分法適用会社でなくなる
2025-06 株式会社セレスが、株式会社デジタルガレージが保有する当社株式の19.14%を取得し、当社の主要株主となる
2025-06 株式会社セレスとの間で資本業務提携契約を締結
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2011001046938
Trade name株式会社サイバー・バズ
Trade name (kana)サイバーバズ
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Corporation type301
Address〒150-0031 東京都渋谷区桜丘町12番10号
Postal code1500031
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Corporate number assignment date2015-10-05
Update date2024-03-12
Change date2024-03-04
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2011001046938
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Organisation type301
Processing type12
Correction type0
Status
Representative代表取締役社長  高村 彰典
Capital484621000
Employees187
Employees (male)94
Employees (female)93
Business summary
Website URL
Year founded
Business categoryR:サービス業(他に分類されないもの)
Date established
Unified government qualification - grade
Unified government qualification - business items
Update date2024-03-12
Key information2011001046938
Source: gBizINFO (Ministry of Economy, Trade and Industry)
2026-09-21 17:51 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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