共同印刷株式会社

博文館主大橋佐平、自社の書籍・雑誌を印刷するため、共同印刷の前身である博文館印刷工場を京橋区竹川町（現 銀座6丁目）に創設。

1897（明治30）年6月に創業

創業年月 1897（明治30）年6月

小石川区久堅町（現本社所在地）に移転し、合資会社博進社工場と改称。

博文館印刷所と改称。これを機に博文館印刷工場から脱皮。

博文館印刷所を株式会社に改組。

博文館理事大橋光吉が創設した美術印刷中心の精美堂と合併して、共同印刷株式会社を設立。社長大橋光吉。総合印刷会社として大量生産体制を確立した。

1925（大正14）年12月に設立

設立年月 1925（大正14）年12月

研究室（1936 年頃）を設けた。民間印刷会社で初めて研究室を設けた。のちに、平凹版やタイプポジなどの画期的な技術が開発される。

研究室（1936 年頃） 民間印刷会社で初めて研究室を設けた。のちに、平凹版やタイプポジなどの画期的な技術が開発される。

本社工場が完成。紙の印刷だけでなく、布と金属の印刷も開始して「東洋一の印刷のデパート」と称されるにいたる。

空襲により壊滅的な打撃を受ける。直ちに復興に着手。

大蔵省印刷局より日本銀行券（紙幣）の印刷を引き受ける。

ビニール印刷と金属チューブの製造・印刷を開始。東芝機械と共同で開発した8色グラビア輪転機を導入、多色グラビア印刷のパイオニアとなる。

印刷技術を応用した木目化粧板の実用化（1956 年）に続き、金属化粧板の実用化にも成功。

電子製版システム「PDIカラースキャナー」を導入。東証第1部に上場。関西地区の商業印刷工場として、大阪に近畿共同印刷（現 共同印刷西日本）を設立。

小田原工場を開設。金属チューブ印刷工場として、西独ヘルラン社製全自動チューブ製造ラインを設置し、最大の生産能力を持つ。

金属チューブ印刷工場として小田原工場を開設。日産10万本という西独ヘルラン社製全自動チューブ製造ラインを設置して、印刷企業として最大の生産能力を持つ。

アートレリーフ（高級立体複製画＝特許）を開発。名古屋営業所開設。

日本万国博覧会に出展（1970 年）。金属容器の製造・印刷工場として、埼玉県に越谷工場を開設。

日本万国博覧会に出展（1970 年） 金属容器の製造・印刷工場として、埼玉県に越谷工場を開設。

建材用化粧板の専門工場として、茨城県に常磐共同印刷（株）を設立。

企画制作部門を統合し、セールスプロモーションセンターを設置。

企画制作部門を統合して、企画から制作までを一貫して行うセールスプロモーションセンターを設置。

小田原工場にラミネートチューブ製造ラインを導入、稼働開始。

ビジネスフォーム・証券・カード製造の専門工場として、埼玉県に鶴ヶ島工場を開設。

パレタイジングロボットを開発。工場内への装備とともに外部への販売を開始。

印刷機用ロボット（パレタイジングロボット）を開発。工場内への装備とともに外部への販売を開始。

グラビア製版法OHG《オフセット・ヘリオ・グラビア》（カーボンティッシュを使わないエレクトロニクス彫刻式）を開発。

鉄道用プリペイドカードの製造を開始。

守谷工場を開設。紙器・軟包装材の製造・印刷工場として、茨城県に守谷工場を設置。

紙器・軟包装材の製造・印刷工場として、茨城県に守谷工場を開設。

鶴ヶ島第二工場を増設。

和歌山工場を開設。ラミネートチューブ製造工場として、和歌山県に設立。

ラミネートチューブ製造工場として、和歌山県に和歌山工場を開設。

五霞工場を開設。出版・商業印刷の専門工場として茨城県に設立。

出版・商業印刷の専門工場として、茨城県に五霞工場を開設。

創業100周年。

川島ソリューションセンター（ICカード事業本部）を新設。埼玉県に川島工場を開設。

データプリンター（川島ソリューションセンター） ICカード事業本部を新設。情報処理加工への対応強化のため、埼玉県に川島工場（現 川島ソリューションセンター）を開設。

川島工場がISMS認証取得。五霞工場が経済産業大臣賞を受賞。

川島工場（現 川島ソリューションセンター）がISMSの認証を取得。五霞工場、第1回印刷産業環境優良工場表彰にて｢経済産業大臣賞｣受賞。

共同印刷グループの「企業行動憲章」と「倫理綱領」を制定。

共同印刷グループ｢企業行動憲章｣と｢倫理綱領｣を制定。

CSR推進部を設置。京都工場竣工。

CSR推進部を設置。京都工場 竣工。

デジタル撮影スタジオ「播磨坂スタジオ」をオープン。

デジタル撮影スタジオ｢播磨坂スタジオ｣オープン。

本社事業所が地球温暖化対策で東京都から表彰を受ける。

本社事業所、地球温暖化対策で東京都から表彰。

守谷工場に医薬・産業資材棟（現 守谷第二工場）を開設。

守谷工場に医薬・産業資材棟（現 守谷第二工場）開設。

西日本エリアの拠点、共同印刷西日本（株）を設立。

当グループ西日本エリアの拠点、営製一体の共同印刷西日本（株）設立。

中国・アジア地域の営業拠点として、中華人民共和国に共印商貿（上海）有限公司を設立。

中国・アジア地域の営業活動拠点として、中華人民共和国に共印商貿（上海）有限公司を設立。

神奈川県に相模原工場を開設。ベトナムにKYODO PRINTING（VIETNAM）CO.LTD.を設立。

ベトナム工場開設・設立。

日本製紙（株）との合弁事業会社、共同NPIパッケージ（株）を設立。インドネシアのPT Arisu Graphic Primaを子会社化。創業120周年。

日本製紙（株）との合弁事業会社、共同NPIパッケージ（株）設立。インドネシア共和国のPT Arisu Graphic Primaを子会社化。創業120周年を迎える。

創業120周年を機に、コーポレートブランド「TOMOWEL（トモウェル）」を導入。

創業120周年を機に、 コーポレートブランド「TOMOWEL（トモウェル）」を導入。

創業120周年を機に、 コーポレートブランド「TOMOWEL（トモウェル）」 を導入。

共同日本写真印刷（株）を子会社化。ブローボトル事業を継承し、共同クレハブローボトル（株）を設立。

共同日本写真印刷（株）を子会社化。（株）クレハからブローボトル事業を継承し、共同クレハブローボトル（株）を設立。

より快適で効率的な働き方を実現するオフィス環境と、非常時に備えた設備環境を構築。

2022年3月30日竣工 より快適で効率的な働き方を実現するオフィス環境と、非常時に備えた設備環境を構築。

小石川本社新社屋 完成 2022年3月30日竣工 より快適で効率的な働き方を実現するオフィス環境と、非常時に備えた設備環境を構築。