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東洋電機製造株式会社

TOYO DENKI SEIZO K.K.別名TOYO DENKI RAILWAY SERVICE, LLC.別名Toyo Electric Manufacturing Co., Ltd.別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(連結)
1,147
関連会社
26
§01

基本情報

出典
BASIC
所在地
〒103-0028 東京都中央区八重洲一丁目4番16号
社長
渡部 朗
資本金
4,998,390,000  (49 億)
従業員数(単独)
787 人
従業員数(連結)
1,147 人
開始日
1918-06-20
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

40
鉄道関連製品出典自動車用試験システム出典車載用電機品出典鉄道車両用電気製品出典鉄道用電力貯蔵装置出典駅務機器製品出典保全予知・検知システム出典発電・電源システム出典生産・加工・搬送設備駆動システム出典産業用電気機器・応用製品出典高精度・高応答インバータ出典高機能・同期制御インバータ出典直流電源装置出典電源回生コンバータ出典系統連系インバータ出典VF66PCTool出典モータ出典空冷式 永久磁石同期電動機(EDS/EDU シリーズ)出典空冷式 永久磁石同期電動機出典水冷式 永久磁石同期電動機出典低速 永久磁石同期電動機出典超低慣性 永久磁石同期電動機出典誘導電動機出典PLC出典CPUモジュール出典アプリケーションソフト出典生産終了製品一覧出典IoTソリューション出典IoT関連製品出典研究開発出典オンデマンドモータ・インバータ出典インバータ一体モータの開発出典クラウドシステム構築出典キャッシュレス決済端末ソリューション出典車載自社製品開発出典機能安全規格への取組み出典再生可能エネルギーを利用した発電システム出典ワイヤレス給電システム出典鉄道車両用電機品、鉄道用電力貯蔵装置、駅務機器システム、遠隔監視制御システムの製造・販売および付帯工事出典生産・加工設備駆動システム、自動車用試験システム、発電・インフラシステム、車載用電機品の製造・販売および付帯工事出典
§04

関連会社

26 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
サイアム東洋電気株式会社 出典
Group 子会社
北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司 出典
Group
常州朗鋭東洋伝動技術有限会社 出典
Group
成都双洋軌道交通装備有限公司 出典
Group
成都永貴東洋軌道交通装備有限公司 出典
Group
株式会社ティーディー・ドライブ 出典
Group
洋電貿易(北京)有限公司 出典
Group
東洋産業株式会社 出典
Group
常州洋電展雲交通設備有限公司 出典
Group
泰平電機株式会社 出典
Group
東洋商事株式会社 出典
Group
東洋工機株式会社 出典
Group
東洋電機製造株式会社 出典
Group 子会社
Dick Kerr & Co. Ltd.
Nomura
インドネシア通勤鉄道
京阪電気鉄道株式会社
富士電機システムズ株式会社
小田原急行電鉄
愛知高速交通株式会社
株式会社日立製作所
東京急行電鉄(現東急電鉄)株式会社
相模鉄道株式会社
米国ロサンゼルス郡都市交通局
株式会社豊田自動織機
鉄道総合技術研究所
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

200 EVENTS

第一次世界大戦勃発により、電気機器の輸入が途絶し、国産化の機運が高まる。出典

渡辺嘉一氏を中心に、東洋電機製造株式会社を設立。資本金300万円。出典

当社グループは1918年に「鉄道車両用電機品の国産化」を企図して設立されました出典

当社グループは1918年に「鉄道車両用電機品の国産化」を企図して設立されました。出典

英国のディッカー社と技術提携し資本金300万円で創立出典

1918年(大正7年)同社製品の国産化を企図して、資本金300万円をもって東洋電機製造株式会社を設立しました。出典

英国のディッカー社と技術提携し、資本金300万円で創立。出典

1919年横浜工場操業開始。出典

横浜工場操業開始。出典

横浜工場操業開始出典

1920年に直接制御器、主電動機を京阪電気鉄道株式会社へ納入しました。出典

直接制御器、主電動機を京阪電気鉄道株式会社へ納入。出典

直接制御器、主電動機を京阪電気鉄道株式会社へ納入出典

1921年わが国初の国産パンタグラフ完成。日本初。出典

わが国初の国産パンタグラフ完成。出典

わが国初の国産パンタグラフ完成出典

1926年三相交流整流子電動機(シュラーゲ形、のちのASモータ)製作開始。出典

三相交流整流子電動機(シュラーゲ形、のちのASモータ)製作開始。出典

三相交流整流子電動機(シュラーゲ形、のちのASモータ)製作開始出典

1932年わが国初のトロリーバス用電機品完成。日本初。出典

1932年わが国初の複巻電動機使用の回生発電ブレーキ付制御装置完成。日本初。出典

わが国初のトロリーバス用電機品完成。わが国初の複巻電動機使用の回生発電ブレーキ付制御装置完成。出典

わが国初のトロリーバス用電機品完成出典

わが国初の複巻電動機使用の回生発電ブレーキ付制御装置完成出典

1935年わが国初のディーゼル電気動車完成、相模鉄道株式会社に納入。日本初。出典

1935年東洋電機青年学校の設立(現在の技能訓練センターの前身)。出典

わが国初のディーゼル電気動車完成、相模鉄道株式会社に納入。出典

わが国初のディーゼル電気動車完成、相模鉄道株式会社に納入出典

東洋電機青年学校の設立出典

1949年株式を東京証券取引所(一部市場)に上場。出典

株式を東京証券取引所(一部市場)に上場。出典

株式を東京証券取引所(一部市場)に上場出典

1950年ST型分巻整流子電動機(200馬力)開発。出典

ST型分巻整流子電動機(200馬力)開発。出典

ST型分巻整流子電動機(200馬力)開発出典

1952年わが国初の中空軸平行カルダン駆動方式完成。日本初。出典

わが国初の中空軸平行カルダン駆動方式完成。出典

わが国初の中空軸平行カルダン駆動方式完成出典

1954年技術研究所設置。出典

技術研究所設置。出典

技術研究所設置出典

1958年国鉄特急型電車「こだま」用主電動機、制御装置完成。出典

国鉄特急型電車「こだま」用主電動機、制御装置完成。出典

国鉄特急型電車「こだま」用主電動機、制御装置完成出典

1959年自動列車停止装置(ATS)完成。出典

自動列車停止装置(ATS)完成。出典

自動列車停止装置(ATS)完成出典

1960年新幹線用主電動機、歯車装置試作。出典

1960年パナマ運河曳船用電気機関車受注。出典

1960年わが国初の車両用定速運転制御装置完成。日本初。出典

1960年わが国初の船舶用油圧ウインチ完成。日本初。出典

新幹線用主電動機、歯車装置試作。出典

新幹線用主電動機、歯車装置試作出典

パナマ運河曳船用電気機関車受注出典

わが国初の車両用定速運転制御装置完成出典

わが国初の船舶用油圧ウインチ完成出典

1963年新幹線向け電機品(パンタグラフ、主電動、歯車装置)を国鉄に納入。出典

1963年わが国初の新聞輪転機用サイリスタ静止レオナード装置を完成。日本初。出典

新幹線向け電機品(パンタグラフ、主電動、歯車装置)を国鉄に納入。わが国初の新聞輪転機用サイリスタ静止レオナード装置を完成。出典

新幹線向け電機品(パンタグラフ、主電動、歯車装置)を国鉄に納入出典

わが国初の新聞輪転機用サイリスタ静止レオナード装置を完成出典

1964年技能訓練所開設。出典

技能訓練所開設。出典

技能訓練所開設出典

1965年わが国初のサイリスタ静止レオナード装置シリーズ完成。日本初。出典

わが国初のサイリスタ静止レオナード装置シリーズ完成。出典

1966年切符の自動券売機を製品化。出典

切符の自動券売機を製品化。出典

切符の自動券売機を製品化出典

1968年世界初の車両用量産静止形補助電源装置(SIV)の完成。世界初。出典

世界初の車両用量産静止形補助電源装置(SIV)の完成。出典

世界初の車両用量産静止形補助電源装置(SIV)の完成出典

1969年自動車用ブレーキ試験装置完成。出典

自動車用ブレーキ試験装置完成。出典

自動車用ブレーキ試験装置完成出典

1972年世界初の完全ブラシレス電動発電機(BLMG)完成。世界初。出典

1972年わが国初の150kVA 440Hz静止形CVCF完成。日本初。出典

世界初の完全ブラシレス電動発電機(BLMG)完成。わが国初の150kVA 440Hz静止形CVCF完成。出典

世界初の完全ブラシレス電動発電機(BLMG)完成出典

わが国初の150kVA 440Hz静止形CVCF完成出典

1973年定期券発行システム完成。出典

定期券発行システム完成。出典

定期券発行システム完成出典

1977年大型自動製図機完成。出典

大型自動製図機完成。出典

大型自動製図機完成出典

1978年当社独自のAFEチョッパ装置を開発。出典

当社独自のAFEチョッパ装置を開発。出典

当社独自のAFEチョッパ装置を開発出典

1983年静電プリンタプロッタ「ドラステム8000」完成。出典

1983年車内補充券発行機完成。出典

静電プリンタプロッタ「ドラステム8000」完成。車内補充券発行機完成。出典

静電プリンタプロッタ「ドラステム8000」完成出典

車内補充券発行機完成出典

1985年国鉄205系電車用に添加励磁式界磁制御装置納入。出典

1985年現在の横浜製作所竣工。出典

1985年鉄道車両推進用VVVFインバータ制御装置実用化。出典

国鉄205系電車用に添加励磁式界磁制御装置納入。現在の横浜製作所竣工。鉄道車両推進用VVVFインバータ制御装置実用化。出典

国鉄205系電車用に添加励磁式界磁制御装置納入出典

現在の横浜製作所竣工出典

鉄道車両推進用VVVFインバータ制御装置実用化出典

1988年世界初のヒートパイプ冷却式の8個電動機一括制御VVVFインバータ完成、東京急行電鉄株式会社に納入。世界初。出典

世界初のヒートパイプ冷却式の8個電動機一括制御VVVFインバータ完成、東京急行電鉄株式会社に納入。出典

世界初のヒートパイプ冷却式の8個電動機一括制御VVVFインバータ完成、東京急行電鉄株式会社に納入出典

1989年わが国初の逆導通GTOサイリスタを使用した小型VVVFインバータ完成。日本初。出典

わが国初の逆導通GTOサイリスタを使用した小型VVVFインバータ完成。出典

わが国初の逆導通GTOサイリスタを使用した小型VVVFインバータ完成出典

1990年わが国初のストローク切替形戸閉機械完成。日本初。出典

1990年わが国初のインテリジェント・ドアシステム完成。日本初。出典

わが国初のストローク切替形戸閉機械完成。わが国初のインテリジェント・ドアシステム完成。出典

わが国初のストローク切替形戸閉機械完成出典

わが国初のインテリジェント・ドアシステム完成出典

1991年わが国初の1,500V量産形逆導通GTOサイリスタ使用の軽量VVVFインバータ完成。日本初。出典

わが国初の1,500V量産形逆導通GTOサイリスタ使用の軽量VVVFインバータ完成。出典

わが国初の1,500V量産形逆導通GTOサイリスタ使用の軽量VVVFインバータ完成出典

1992年LED方式普通紙プロッタ完成。出典

LED方式普通紙プロッタ完成。出典

LED方式普通紙プロッタ完成出典

「汎用インバータの製造」ISO9002 の認証取得。相模製作所で ISO9001 の認証取得。出典

「汎用インバータの製造」ISO9002 の認証取得出典

相模製作所で ISO9001 の認証取得出典

シングルアームパンタグラフ納入出典

シングルアームパンタグラフ納入。出典

自動改札機対応の車内補充券発行機完成出典

新聞のカラー化に対応したシャフトレス新聞輪転機用電機品を納入出典

横浜製作所で ISO9001 の認証取得出典

自動改札機対応の車内補充券発行機完成。新聞のカラー化に対応したシャフトレス新聞輪転機用電機品を納入。横浜製作所で ISO9001 の認証取得。出典

北京市に地下鉄電車用VVVFインバータほか電機品を納入(復八線)出典

北京の地下鉄電車用VVVFインバータほか電機品を納入(復八線)。日本初。出典

新型インバータVF64シリーズ完成出典

パナマ運河曳船用第3次型電気機関車プロト車を納入出典

新型インバータVF64シリーズ完成。パナマ運河曳船用第3次型電気機関車プロト車を納入。出典

永久磁石同期電動機(EDモータ)完成出典

環境システム事業で ISO9001 の認証取得出典

「超低床LRV台車技術研究組合」発足し、当社も加入し共同開発着手出典

新聞輪転機用EDモータ納入出典

永久磁石同期電動機(EDモータ)完成。環境システム事業で ISO9001 の認証取得。出典

環境システム事業でISO14001の認証取得出典

環境システム事業でISO14001の認証取得。出典

電気自動車用インホイールモータ開発出典

車両用同期並列運転方式補助電源装置を開発(JR東日本E993系)出典

電気自動車用インホイールモータ開発。車両用同期並列運転方式補助電源装置を開発(JR東日本E993系)。出典

わが国初の「フルフラット超低床LRV車両」を共同開発出典

ISO14000 環境管理システム認証取得出典

自動車用インホイールモータの開発・走行に成功出典

わが国初の「フルフラット超低床LRV車両」を共同開発。ISO14000 環境管理システム認証取得。自動車用インホイールモータの開発・走行に成功。出典

常電導磁気浮上電車「リニモ」用電機品を愛知高速交通株式会社に納入(愛知万博)出典

北京駐在員事務所開設出典

ダラス市向けLRV電車用電機品納入出典

台湾新幹線用にパンタグラフ・TD継手を納入出典

エンジンレス トランスミッションテスタおよび車両レスエンジン負荷装置を開発出典

EDモータ駆動用インバータED64シリーズ開発出典

常電導磁気浮上電車「リニモ」用電機品を愛知高速交通株式会社に納入(愛知万博)。北京駐在員事務所開設。ダラス市向けLRV電車用電機品納入。台湾新幹線用にパンタグラフ・TD継手を納入。エンジンレス トランスミッションテスタおよび車両レスエンジン負荷装置を開発。EDモータ駆動用インバータED64シリーズ開発。出典

鉄道用「電力貯蔵装置」開発出典

ICカード対応の駅務機器を開発出典

次世代高速新幹線用低騒音「歯車装置・パンタグラフ」を開発出典

高速演算コントローラDG-AMP開発出典

鉄道用「電力貯蔵装置」開発。ICカード対応の駅務機器を開発。次世代高速新幹線用低騒音「歯車装置・パンタグラフ」を開発。高速度演算コントローラDG-AMP開発。出典

2000年から発売を開始したEDモータ(永久磁石同期電動機)が1万台を突破出典

交通系ICカード「PASMO」対応の定期券発行機を駅施設に納入出典

路面電車用としては世界初となる「架線電圧補償システム」を鹿児島市交通局に納入、稼動開始出典

東海道・山陽新幹線のN700系が営業運転開始(主電動機・歯車装置・集電装置・TD継手・静止型変換装置等を納入)出典

遠隔監視装置μTOPcm/RX開発出典

教育センター新設出典

中国四川省成都地下鉄1号線用の電機品受注出典

財団法人鉄道総合技術研究所が公開したハイブリッドLRVに、コンバータ装置、駆動用インバータ装置、補助電源装置、歯車装置、主電動機及びパンタグラフを製作・納入出典

2000年から発売のEDモータが1万台突破。交通系ICカード「PASMO」対応の定期券発行機を駅施設に納入。世界初の架線電圧補償システムを鹿児島市交通局に納入。東海道・山陽新幹線のN700系に主電動機・歯車装置・集電装置・TD継手・静止型変換装置等を納入。遠隔監視装置μTOPcm/RX開発。教育センター新設。中国四川省成都地下鉄1号線用の電機品受注。出典

11kW以上の中・大容量形の汎用インバータ「VF66シリーズ」を販売開始出典

7.5kWまでの小容量形の汎用インバータ「VF66シリーズ」を販売開始出典

11kW以上の中・大容量形の汎用インバータ「VF66シリーズ」を販売開始。7.5kWまでの小容量形の汎用インバータ「VF66シリーズ」を販売開始。出典

架線・バッテリーハイブリッド車両「Hi-tram(ハイ!トラム)」が「第38回日本産業技術大賞 審査委員会特別賞」を共同受賞出典

富士電機システムズ株式会社と海外市場における、鉄道電機品に関する業務提携基本契約締結出典

東洋ワイヤレス計測システム発売開始出典

架線・バッテリーハイブリッド車両「Hi-tram」が「第38回日本産業技術大賞 審査委員会特別賞」を共同受賞。富士電機システムズと海外市場における鉄道電機品に関する業務提携基本契約締結。東洋ワイヤレス計測システム発売開始。出典

研究開発・設計棟竣工、エンジニアリングセンターとなる出典

株式会社日立製作所と海外市場における鉄道電機品に関する業務・資本提携基本契約締結出典

研究開発・設計棟竣工、エンジニアリングセンターとなる。株式会社日立製作所と海外市場における鉄道電機品に関する業務・資本提携基本契約締結。出典

株式会社豊田自動織機と産業機械分野のモータ・インバータ事業に関する業務・資本提携基本契約締結出典

株式会社豊田自動織機と産業機械分野のモータ・インバータ事業に関する業務・資本提携基本契約締結。出典

「新型高速新幹線電車E5系」の開発への貢献に対し「第41回日本産業技術大賞文部科学大臣賞」を共同受賞出典

インド・デリー市に駐在員事務所開設出典

米国ロサンゼルス郡都市交通局向けLRVの電機品を受注出典

JR西日本向け車掌用携帯端末稼働出典

「新型高速新幹線電車E5系」の開発への貢献に対し「第41回日本産業技術大賞文部科学大臣賞」を共同受賞。インド・デリー市に駐在員事務所開設。米国ロサンゼルス郡都市交通局向けLRVの電機品を受注。JR西日本向け車掌用携帯端末稼働。出典

株式会社豊田自動織機と産業機械分野のモータ・インバータ事業に関する業務・資本提携基本契約締結出典

タイ・バンコク市に駐在員事務所開設出典

上越・北陸新幹線E7系向け電機品納入出典

タイ・バンコク市に駐在員事務所開設。上越・北陸新幹線E7系向け電機品納入。出典

鉄道用超電導フライホイール蓄電システムの委託研究開発を受注出典

5月 滋賀竜王製作所竣工出典

滋賀竜王製作所竣工。出典

6月 東洋電機製造創立100周年出典

東洋電機製造創立100周年。出典

インタイヤハウスダイナモを用いた自動車の車両試験システムを納入出典

愛知高速交通株式会社向けVVVF装置に遠隔監視システムを初搭載出典

東京証券取引所スタンダード市場に移行出典

インタイヤハウスダイナモを用いた自動車の車両試験システムを納入。愛知高速交通向けVVVF装置に遠隔監視システムを初搭載。東京証券取引所スタンダード市場に移行。出典

インドネシア通勤鉄道向け新造車両用電機品を受注出典

インドネシア通勤鉄道向け新造車両用電機品を受注。出典

2025年8月 代表取締役社長 渡部 朗出典

§07

ニュース

1 ARTICLES

滋賀県竜王町と東洋電機製造、災害時支援協定書を拡充出典

東洋電機製造は滋賀県竜王町と締結した災害時支援協定書を拡充し、駐車場スペースや飲料水、移動式空調設備、三角コーン・安全バー、厨房設備などの新たな支援項目を追加しました。これにより、災害時の迅速な対応と早期復旧を目的とした実効性の高い支援体制を構築しました。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報7010001034857
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
東洋電機製造株式会社
フリガナ
トウヨウデンキセイゾウ
英語名
法人種別
301
住所
〒103-0028 東京都中央区八重洲1丁目4番16号
郵便番号
1030028
都道府県コード
13
市区町村コード
102
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-07-13
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
2164262
経済産業省・gBizINFO7010001034857
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
7010001034857
商号又は名称
東洋電機製造株式会社
商号又は名称(カナ)
トウヨウデンキセイゾウ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都中央区八重洲1丁目4番16号
郵便番号
1030028
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
中央区
市区町村コード
102
番地以下
八重洲1丁目4番16号
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役社長  渡部 朗
資本金
4998000000
従業員数
784
企業規模詳細(男性)
691
企業規模詳細(女性)
93
事業概要
鉄道車両用電機品、産業用電機品、駅務機器・遠隔監視システムの製造・販売及び付帯工事
WebサイトURL
https://www.toyodenki.co.jp/
創業年
事業種目
E:製造業
設立年月日
1918-06-20
全省庁統一資格-資格等級
A|A|A|
全省庁統一資格-営業品目
115|116|128|215|216|228|303|309|314
更新年月日
2018-07-13
キー情報
7010001034857
§09

出典・更新

SOURCES
↑