| 1949年09月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）から大浪工場の土地建物を借り受け |
| 1949年09月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）から大浪工場の土地建物を借り受け |
| 1949-11-28 |
当社は１９４９(昭和２４)年９月、日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）から大浪工場の土地建物を借り受け、同年１１月２９日 資本金 １００万円をもって創立し、運輸業並びに倉庫業を開始した｡ |
| 1949-11-28 |
資本金100万円をもって創立し、運輸業並びに倉庫業を開始 |
| 1949-11-28 |
同年11月29日資本金100万円をもって創立し、運輸業並びに倉庫業を開始 |
| 1951年03月 |
日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）から建物並びに付属設備を購入 |
| 1951年03月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）から建物並びに付属設備を購入 |
| 1951年04月 |
日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）各工場の運輸業務を取扱う |
| 1951年04月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）各工場の運輸業務を取扱う |
| 1952年10月 |
倉庫証券発券許可を受ける |
| 1952年10月 |
倉庫証券発券許可を受ける |
| 1952年10月 |
倉庫証券発券許可を受ける |
| 1953年04月 |
一般区域貨物自動車運送事業の許可を受ける |
| 1953年04月 |
一般区域貨物自動車運送事業の許可を受ける |
| 1953年04月 |
一般区域貨物自動車運送事業の許可を受ける |
| 1960年11月 |
倉庫業法に基づく倉庫業の許可を受ける |
| 1960年11月 |
倉庫業法に基づく倉庫業の許可を受ける |
| 1960年11月 |
倉庫業法に基づく倉庫業の許可を受ける |
| 1963年05月 |
株式を大阪証券取引所市場第二部に上場 |
| 1963年05月 |
株式を大阪証券取引所市場第二部に上場 |
| 1963年05月 |
株式を大阪証券取引所市場第二部に上場 |
| 1963年06月 |
内航海運事業法に基づく内航運送取扱業登録 |
| 1963年06月 |
内航海運事業法に基づく内航運送取扱業登録 |
| 1963年06月 |
内航海運事業法に基づく内航運送取扱業登録 |
| 1963年07月 |
港湾運送事業法に基づく沿岸荷役事業の免許を受ける |
| 1963年07月 |
港湾運送事業法に基づく沿岸荷役事業の免許を受ける |
| 1963年07月 |
港湾運送事業法に基づく沿岸荷役事業の免許を受ける |
| 1969年09月 |
内航海運業法に基づく内航運送業､内航運送取扱業の許可を受ける |
| 1969年09月 |
内航海運業法に基づく内航運送業､内航運送取扱業の許可を受ける |
| 1969年12月 |
大阪市大正区に大浪自動車整備工場開設､自動車分解整備事業の認証を受ける【2005(Ｈ17).4 閉鎖・廃止】 |
| 1969年12月 |
大阪市大正区に大浪自動車整備工場開設､自動車分解 |
| 1969年12月 |
大阪市大正区に大浪自動車整備工場開設､自動車分解整備事業の認証を受ける（2005(H17).4 閉鎖・廃止） |
| 1971年12月 |
建設業法に基づく建設業登録 |
| 1971年12月 |
建設業法に基づく建設業登録 |
| 1971年12月 |
建設業法に基づく建設業登録 |
| 1973年05月 |
建設業法に基づく建設業の許可を受ける |
| 1973年05月 |
建設業法に基づく建設業の許可を受ける |
| 1973年05月 |
建設業法に基づく建設業の許可を受ける |
| 1976年07月 |
梱包業務を開始 |
| 1976年07月 |
梱包業務を開始 |
| 1976年07月 |
梱包業務を開始 |
| 1979年04月 |
日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）各工場の運輸業務の移管を受ける |
| 1979年04月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）各工場の運輸業務の移管を受ける |
| 1980年09月 |
建設業法に基づく建設大臣許可を受ける |
| 1980年09月 |
建設業法に基づく建設大臣許可を受ける |
| 1980年09月 |
建設業法に基づく建設大臣許可を受ける |
| 1981年07月 |
建設業法に基づく建設大臣許可の追加許可を受ける |
| 1981年07月 |
建設業法に基づく建設大臣許可の追加許可を受ける |
| 1981年07月 |
建設業法に基づく建設大臣許可の追加許可を受ける |
| 1998年07月 |
社名を株式会社 オーナミ に変更する |
| 1998年07月 |
社名を株式会社オーナミに変更する |
| 1998年07月 |
社名を株式会社 オーナミ に変更する |
| 1999年03月 |
通関業法に基づく通関業の許可を受ける（大阪税関） |
| 1999年03月 |
通関業法に基づく通関業の許可を受ける（大阪税関） |
| 1999年03月 |
通関業法に基づく通関業の許可を受ける（大阪税関） |
| 1999年10月 |
通関業法に基づく通関業の許可を受ける（長崎税関） |
| 1999年10月 |
通関業法に基づく通関業の許可を受ける（長崎税関） |
| 1999年10月 |
通関業法に基づく通関業の許可を受ける（長崎税関） |
| 2003年02月 |
廃棄物の処理及び清掃に関する法律に基づく､産業廃棄物及び特別管理産業廃棄物収集運搬業の許可を受ける（熊本県･大牟田市） |
| 2003年02月 |
廃棄物の処理及び清掃に関する法律に基づく産業廃棄物及び特別管理産業廃棄物収集運搬業の許可を受ける（熊本県･大牟田市） |
| 2004年09月 |
廃棄物の処理及び清掃に関する法律に基づく特別管理産業廃棄物収集運搬業の許可を受ける（福山市） |
| 2004年11月 |
ISO14001マネジメントシステム認証を取得 |
| 2004年11月 |
ISO14001マネジメントシステム認証を取得 |
| 2009年07月 |
一般港湾運送事業の許可を受ける |
| 2009年07月 |
一般港湾運送事業の許可を受ける |
| 2009年07月 |
一般港湾運送事業の許可を受ける |
| 2010年04月 |
上海駐在員事務所開設 |
| 2010年04月 |
上海駐在員事務所開設 |
| 2010年04月 |
上海駐在員事務所開設 |
| 2011年04月 |
株式会社オーナミSBSを系列会社とする【2017(H29).3 解散】 |
| 2011年04月 |
株式会社オーナミSBSを系列会社とする |
| 2011年04月 |
株式会社オーナミSBSを系列会社とする （H29.3 解散） |
| 2012年04月 |
上海駐在員事務所を現地法人化し、欧那美国際貨運代理（上海）有限公司を設立【2016(H28).5 閉鎖】 |
| 2012年04月 |
上海駐在員事務所を現地法人化し、欧那美国際貨運代理（上海）有限公司を設立 |
| 2012年04月 |
上海駐在員事務所を現地法人化し、欧那美国際貨運代理（上海）有限公司を設立（H28.5 閉鎖） |
| 2013年07月 |
大阪証券取引所と東京証券取引所の統合により、東京証券取引所市場第二部に上場 : 【2016(H28).1 上場廃止】 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所市場第二部に上場（H28.1 上場廃止） |
| 2014年09月 |
ヤンゴン支店開設【2016(H28).5 閉鎖】 |
| 2014年09月 |
ヤンゴン支店開設 |
| 2014年09月 |
ヤンゴン支店開設（H28.5 閉鎖） |
| 2016年02月 |
日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）との株式交換による、日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）の完全子会社化 |
| 2016年02月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）完全子会社化 |
| 2016年02月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）完全子会社化 |
| 2023年02月 |
日立造船株式会社（現 カナデビア株式会社）の株式譲渡によりセンコーグループホールディングス株式会社の子会社へ |
| 2023年02月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）の株式譲渡により |
| 2023年02月 |
カナデビア株式会社（旧 日立造船㈱）の株式譲渡により センコーグループホールディングス株式会社の子会社へ |
