| 1874年 |
新潟県で草倉銅山の経営を開始する（創業） |
| 1874年 |
1875（明治8）年に草倉銅山（新潟県）の経営を開始し、 |
| 1874年 |
1875（明治8）年に草倉 銅山（新潟県）の経営を開始し |
| 1874年 |
古河機械金属グループは、1875 年の創業以来、足尾 銅山における公害では無害化に取り組み、日本の発展の過程においても多くの課題解決に真摯に取り組んできました。 |
| 1874年 |
新潟県で草倉銅山の 経営を開始する（創業） |
| 1876年 |
栃木県で足尾銅山の経営を開始する |
| 1876年 |
1877年には足尾銅山（栃木県）の経営に着手、 |
| 1876年 |
1877年には足尾銅山（栃 木県）の経営に着手 |
| 1876年 |
栃木県で足尾銅山の 経営を開始する |
| 1883年 |
足尾銅山の産銅量が日本一となる |
| 1883年 |
古河合名会社の鉱業部門を独立して、「古河鉱業株式会社」を設立する |
| 1884年 |
坑道開さくにさく岩機の使用を開始する |
| 1884年 |
日光電気精銅所を現物出資して古河電気工業株式会社を設立する |
| 1886年 |
足尾銅山に工作課を設置し、機械の修理・製作を開始する |
| 1894年 |
福岡県で下山田炭鉱の経営に着手し、石炭部門へ進出する |
| 1894年 |
福岡県で 下山田炭鉱の 経営に着手し、石炭部門へ進出する |
| 1900年 |
足尾銅山に機械工場を設置し、機械部門へ進出する |
| 1900年 |
1900 年に機械事業に進出し、輸入機械の整備や部品製造だけでなく機械そのものも製造し始め、 |
| 1900年 |
1900 年に機械事業に進出し、輸入機械の整備や部品 製造だけでなく機械そのものも製造し始め |
| 1905年 |
個人経営から会社組織に変更し、「古河鉱業会社」とする |
| 1905年 |
個人経営から会社組織に 変更し、「古河鉱業 会社」とする |
| 1906年 |
栃木県日光の細尾発電所が完成する |
| 1906年 |
栃木県日光の 細尾発電所が 完成する |
| 1911年 |
古河合名会社に組織を変更する |
| 1912年 |
1912年にアメリカの産業界で提唱されていた「SAFETY FIRST」の運動に感銘を受け、「安全専 一 ®」と翻訳して標示板を足尾銅山の坑 内外に掲示し、安全読本（作業心得）を 配布するなど安全活動を推進しました。 これが日本の産業界における安全運動の 創始と言われています。 |
| 1914年 |
日本で最初にさく岩機を製作する |
| 1914年 |
1914年には国産初の手持ち式さく岩機を開発 |
| 1914年 |
1914年には 国産初の手持ち式さく岩機を開発 |
| 1914年 |
日本で 最初にさく岩機を製作する |
| 1918年 |
古河合名会社の鉱業部門を独立して、「古河鉱業株式会社」を設立する |
| 1918年 |
古河合名会社の 鉱業部門を 独立して、「古河 鉱業株式会社」を設立する |
| 1920年 |
日光電気精銅所を現物出資して古河電気工業株式会社を設立する |
| 1920年 |
日光電気精銅所を現物出資して古河電気工業 株式会社を設立する |
| 1935年 |
硫酸製造は1935年に開始しますが、 |
| 1941年 |
古河合名会社と古河鉱業株式会社が合併し、古河鉱業株式会社として現在の形態の基礎を完成する |
| 1941年 |
古河合名会社と古河鉱業株式会社が 合併し、 古河鉱業株式会社として現在の形態の基礎を 完成する |
| 1942年 |
株式の一部を公開する |
| 1942年 |
機械部門を足尾製作所として、足尾鉱業所から独立させる |
| 1942年 |
株式の一部を公開する : 機械部門を足尾製作所として、足尾鉱業所から独立させる |
| 1944年 |
東亜化学製錬大阪製錬所を買収し、大阪製錬所として化学部門へ進出する |
| 1944年 |
栃木県に足尾銅山機械部門の小山工場を建設する |
| 1944年 |
東亜化学製錬大阪製錬所を買収し、大阪製錬所として化学部門へ進出する : 栃木県に足尾銅山機械部門の小山工場を建設する |
| 1944年 |
1944年に化学 製錬会社を買収することで本格的に化成品事業に進出。 |
| 1944年 |
東亜化学製錬大阪製錬所を買収し、大阪製錬 所として化学部門へ進出する |
| 1950年 |
群馬県にさく岩機部門の高崎工場を建設する |
| 1950年 |
群馬環境リサイクルセンター（株）を設立する |
| 1951年 |
大阪製錬所で酸化チタンおよび亜酸化銅の製造を開始する |
| 1951年 |
韓国にさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.」を設立する |
| 1951年 |
大阪製錬所で 酸化チタンおよび 亜酸化銅の 製造を開始する |
| 1954年 |
フィンランドのオートクンプ社から自熔製錬技術を導入する |
| 1956年 |
足尾製錬所で日本初の自熔製錬設備が完成する |
| 1960年 |
石油販売業務を開始する |
| 1961年 |
大阪製錬所で濃硫酸の製造を開始する |
| 1961年 |
中国にユニッククレーンの製造販売のための合弁会社「泰安古河机械有限公司（現泰安古河随車起重机有限公司）」を設立する |
| 1961年 |
1961年に開発に着手し、現在では、世界最高純度である99.999995%（7N5）の高純度金属ヒ素を生産する国内唯一のメーカーとして揺るぎない地位を確立しています。 |
| 1961年 |
ユニックは、1961年に誕生。つり 上げ能力、操作性、低燃費化、安全・安 心の追求など、常に時代の要請に合わせ て製品を開発してきました。業界で初め て省エネ大賞も受賞。地下や屋内でも自 走して作業可能なミニ・クローラクレー ンの完全電動化も実現し、進化を続けて います。 |
| 1962年 |
足尾製錬所で古河・オートクンプ式自熔製錬設備が完成する |
| 1962年 |
スポーツ用ボウリングの開発が完了し、販売を開始する |
| 1962年 |
小山工場でクローラショベルの生産を開始する |
| 1962年 |
高純度金属ヒ素の研究開発が完了し、99.999%製品の販売を開始する |
| 1962年 |
インドにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL INDIA PVT. LTD.」を設立する |
| 1962年 |
足尾製錬所で古河・オートクンプ式自熔製錬設備が完成する : スポーツ用ボウリングの開発が完了し、販売を開始する : 小山工場でクローラショベルの生産を開始する : 高純度金属ヒ素の研究開発が完了し、99.999%製品の販売を開始する |
| 1962年 |
無害化かつ低コストの 画期的な銅製錬技術を確立 西洋の銅製錬技術に改良を加えた独自 の「古河・オートクンプ式自熔製錬法」 を開発し、1962年に稼動。 |
| 1962年 |
製錬時の副産物に着目し 貴重な半導体材料に 銅製錬の過程では当時は不要とされてい た副産物が生成されます。その一つであ るヒ素に着目し、1962年に99.999％ の高純度金属ヒ素の開発に成功します。 これが半導体材料として注目され、現在 は、スマートフォンや赤外線センサー等 に欠かせないガリウムヒ素半導体の材料 となり、国内外でトップシェアを確立し ています。 |
| 1970年 |
石炭部門から撤退する |
| 1970年 |
ロ シ ア に ユ ニック 製 品 の 販 売 会 社「LLC FURUKAWA UNIC RUS」を設立する |
| 1971年 |
群馬県にボウリング部門の吉井工場を建設する |
| 1971年 |
小山工場でホイールローダの生産を開始する |
| 1971年 |
フィリピンにコイルの 製 造 会 社「FD COIL PHILIPPINES,INC.」を設立する |
| 1971年 |
群馬県にボウリング部門の吉井工場を建設する : 小山工場でホイールローダの生産を開始する |
| 1972年 |
福島県に電子材料部門のいわき工場、東京都日野市に日野研究所を建設する |
| 1972年 |
英文社名をFURUKAWA CO.,LTD.と変更する |
| 1972年 |
マレーシアにさく岩機製品などの販 売会 社 「FURUKAWA MACHINERY ASIA SDN.BHD.」 を設立する |
| 1972年 |
福島県に電子材料部門のいわき工場、東京都日野市に日野研究所を建設する : 英文社名をFURUKAWA CO.,LTD.と変更する |
| 1973年 |
足尾事業所鉱山部を廃止する（閉山） |
| 1973年 |
栃木県に建設機械部門の壬生工場を建設する |
| 1973年 |
足尾銅山は1973年に閉山する |
| 1973年 |
古河キャステック（株）を会社分割し、古河C&F（株）を設立する |
| 1973年 |
足尾事業所鉱山部を廃止する（閉山） : 栃木県に建設機械部門の壬生工場を建設する |
| 1986年 |
いわき工場の高純度金属ヒ素製造設備を増設する |
| 1987年 |
株式会社ユニック（トラッククレーン製造）を買収する |
| 1987年 |
株式会社ユニック製造部門（千葉県佐倉市）を譲り受け、佐倉工場とする |
| 1987年 |
栃木県にさく岩機製品の整備サービスを行う FRD 北関東（株）を設立する |
| 1987年 |
株式会社ユニック（トラッククレーン製造）を買収する : 株式会社ユニック製造部門（千葉県佐倉市）を譲り受け、佐倉工場とする |
| 1989年 |
社名を「古河鉱業株式会社」から「古河機械金属株式会社」に変更する |
| 1989年 |
1989（平成元）年に社名を古河鉱業株式会社から古河機械金属株式会社に変更 |
| 1989年 |
オランダにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.」を設立する |
| 1989年 |
1989（平成元）年に社名を古 河鉱業株式会社から古河機械金属株式会社に変更 |
| 1990年 |
アメリカのブレーカ製造会社を買収する |
| 1997年 |
オーストラリアに銅製錬会社「PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.(PKC)」を設立する |
| 1997年 |
タイにユニック製品・部品の製造会社「FURUKAWA UNIC (THAILAND) CO.,LTD.」を設立する |
| 1997年 |
オーストラリアに銅製錬会社「PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.(PKC)」を設立する : タイにユニック製品・部品の製造会社「FURUKAWA UNIC (THAILAND) CO.,LTD.」を設立する |
| 1998年 |
オランダにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.」を設立する |
| 1998年 |
「金属」「電子化成品」関連の研究を集約し素材総合研究所を新設する |
| 1998年 |
オランダにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.」を設立する : 「金属」「電子化成品」関連の研究を集約し素材総合研究所を新設する |
| 1999年 |
素材総合研究所を茨城県つくば市に移転する |
| 2000年 |
「機械」関連の研究機関として技術研究所を新設する |
| 2001年 |
群馬環境リサイクルセンター株式会社を設立する |
| 2003年 |
韓国にさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.」を設立する |
| 2003年 |
古河不動産株式会社を合併し、不動産本部を設立する |
| 2003年 |
中国にユニッククレーンの製造販売のための合弁会社「泰安古河机械有限公司」を設立する |
| 2003年 |
PKCが運営するオーストラリアの銅製錬所の操業を休止する |
| 2003年 |
鋳造品事業を古河キャステック株式会社へ営業譲渡することにより分社する |
| 2003年 |
韓国にさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.」を設立する : 古河不動産株式会社を合併し、不動産本部を設立する : 中国にユニッククレーンの製造販売のための合弁会社「泰安古河机械有限公司」を設立する : PKCが運営するオーストラリアの銅製錬所の操業を休止する : 鋳造品事業を古河キャステック株式会社へ営業譲渡することにより分社する |
| 2004年 |
建設機械事業を日立建機グループに売却する |
| 2004年 |
中核会社となる古河産機システムズ株式会社は2004年に設立 |
| 2004年 |
中核会社となる古河メタルリソース株式会社は、2004年に古河機械金属株式会社の金属事業を分社化して設立 |
| 2005年 |
「機械事業」「金属事業」「電子化成品事業」を会社分割により分社し、古河機械金属グループとして経営体制の強化を図る |
| 2005年 |
2005年に古河機械金属株式会社の産業機械事業を承継し、新たな事業会社として誕生しました |
| 2005年 |
2005年に古河機械金属株式会社の電子材料事業を分社化して設立 |
| 2005年 |
2005 年には、激変する市場の中でグローバルな企業間競争に勝ち抜くため、分社化によるグループ経営体制を採用します。 |
| 2005年 |
2005 年には、激変する市場の中でグローバルな企業間競争に 勝ち抜くため、分社化によるグループ経営体制を採用 |
| 2005年 |
2005年に古河機械金属株式会社のさく岩機生産工場である高崎工場、吉井工場と統合し、現社名に改めました |
| 2005年 |
2005年に古河機械金属株式会社の電子材料事業を分社化して設立。 |
| 2006年 |
中国にさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL (SHANGHAI) CO.,LTD.」を設立する |
| 2006年 |
古河産機システムズ株式会社より一般機械事業を大塚鉄工株式会社へ営業譲渡し、社名を「古河大塚鉄工株式会社」へ変更する |
| 2007年 |
株式会社パウデックと窒化ガリウム（GaN）系半導体エピ基板事業に関して資本・業務提携する |
| 2008年 |
古河産機システムズ株式会社が古河大塚鉄工株式会社を吸収合併する |
| 2008年 |
「燃料事業」を会社分割し、古河コマース株式会社に承継する |
| 2009年 |
塗料の製造・販売会社である株式会社トウペを連結子会社化する |
| 2009年 |
中国に「泰安古河随車起重机有限公司」を設立する |
| 2010年 |
カナダの銅鉱山権益を取得する |
| 2011年 |
インドにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL INDIA PVT.LTD.」を設立する |
| 2012年 |
パナマにさく岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL LATIN AMERICA S.A.」を設立する |
| 2012年 |
ロシアにユニック製品の販売会社「LLC FURUKAWA UNIC RUS」を設立する |
| 2012年 |
「燃料事業」から撤退する |
| 2013年 |
株式会社トウペの全株式を日本ゼオン株式会社に譲渡し、「塗料事業」から撤退する |
| 2013年 |
旧足尾製錬所跡地に太陽光発電所を建設する |
| 2014年 |
東京・日本橋に「室町古河三井ビルディング」を竣工する |
| 2014年 |
フィリピンにコイルの製造会社「FD COIL PHILIPPINES,INC.」を設立する |
| 2015年 |
新たに経営理念、行動指針、長期ビジョンを制定する |
| 2015年 |
2015年に制定した当社グループの経営理 念 |
| 2018年 |
マレーシアにさく岩機等の販売会社「FURUKAWA MACHINERY ASIA SDN.BHD.」を設立する |
| 2021年 |
本社機能を集約し、東京・大手町の「常盤橋タワー」に移転する |
| 2021年 |
山石金属株式会社を連結子会社化する |
| 2022年 |
パナマと中国にあるさく岩機製品の販売会社2社の解散を決議する |
| 2022年 |
古河キャステック株式会社を会社分割し、古河C&F株式会社を設立する |
| 2023年 |
栃木県にさく岩機製品の整備サービス会社「FRD北関東株式会社」を設立する |
| 2024年 |
カナダの銅鉱山権益を売却する |
| 2025年 |
企業理念を制定し、長期ビジョン（2026 - 2035年度）を策定する |
| 2025年 |
創業150年 |
| 2025年 |
2025年ビジョン |
| 2025年 |
2025年ビジョン「FURUKAWA Power & Passion150」を策定し、その達成に向け取り組みを進めています。 |
| 2025-11-07 |
当社は新たな企業理念を制定し、あわせて2026年度から2035年度を対象とする長期ビジョンを策定しました。 |
