| 1976年 |
昭和51年（1976年）、米国法人Com-Stute, Inc.より独立し、横浜で株式会社日本コンピュータ研究所を設立。 |
| 1976年 |
米国法人Com-Stute, Inc.より独立し、株式会社日本コンピュータ研究所を横浜で設立。 |
| 1976-01-07 |
設立 : 1976（昭和51）年1月7日 |
| 1976-01-07 |
設立 |
| 1982年 |
昭和57年（1982年）、関西支社（現：関西事業所）を開設。 |
| 1982年 |
関西支社（現：関西事業所）を開設。 |
| 1991年 |
平成3年（1991年）、株式会社NTTデータのビジネスパートナーに選定される。 |
| 1991年 |
株式会社NTTデータのビジネスパートナーに選定される。 |
| 1992年 |
平成4年（1992年）、北海道支社を開設。 |
| 1992年 |
北海道支社を開設。 |
| 1995年 |
平成7年（1995年）、東京事業所を開設。 |
| 1995年 |
東京事業所を開設。 |
| 1998年 |
平成10年（1998年）、日本オラクル株式会社からオーソライズドJavaセンター認定を受ける。Javaの正しい利用普及に尽力。 |
| 1998年 |
平成10年（1998年）、中部支社（現：中部事業所）を開設。 |
| 1998年 |
日本オラクル株式会社から、オーソライズドJavaセンター認定を受ける。Javaの正しい利用普及に尽力。中部支社（現：中部事業所）を開設。 |
| 1999年 |
平成11年（1999年）、九州支社を開設。 |
| 1999年 |
九州支社を開設。 |
| 2000年 |
平成12年（2000年）、社名を現在の「株式会社CIJ」に変更。ISO9001認証資格を取得。 |
| 2000年 |
社名を現在の「株式会社CIJ」に変更。ISO9001認証資格を取得。 |
| 2001年 |
平成13年（2001年）、日本証券業協会に株式を店頭公開。 |
| 2001年 |
日本証券業協会に株式を店頭公開。 |
| 2002年 |
平成14年（2002年）、東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2002年 |
東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2004年 |
平成16年（2004年）、東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。プライバシーマークを取得。 |
| 2004年 |
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。プライバシーマークを取得。 |
| 2005年 |
平成17年（2005年）、関連会社の「株式会社カスタネット」を子会社化。ISO14001認証資格を取得。 |
| 2005年 |
関連会社の「株式会社カスタネット」を子会社化。ISO14001認証資格を取得。 |
| 2008年 |
平成20年（2008年）、ISO/IEC27001認証資格を取得。 |
| 2008年 |
ISO/IEC27001認証資格を取得。 |
| 2010年 |
平成22年（2010年）、子会社の「株式会社日本構研システムズ」が「株式会社CIJソフィア」、「株式会社日本アドバンストシステム」を吸収合併し、「株式会社CIJネクスト」に商号変更。 |
| 2010年 |
子会社の「株式会社日本構研システムズ」が「株式会社CIJソフィア」、「株式会社日本アドバンストシステム」を吸収合併し、「株式会社CIJネクスト」に商号変更。 |
| 2011年 |
平成23年（2011年）、子会社の「株式会社CIJネクスト」が「金沢ソフトウエア株式会社」を吸収合併。 |
| 2011年 |
子会社の「株式会社CIJネクスト」が「金沢ソフトウエア株式会社」を吸収合併。 |
| 2013年 |
平成25年（2013年）、自社製品「SONOBA COMET」において特許取得（特許第5406957号）。台湾の「凌群電腦股份有限公司（SYSCOMグループ）」と業務提携契約を締結。 |
| 2013年 |
自社製品「SONOBA COMET」において特許取得（特許第5406957号）。台湾の「凌群電腦股份有限公司（SYSCOMグループ）」と業務提携契約を締結。 |
| 2015年 |
平成27年（2015年）、子会社の「株式会社CIJネクスト」が「株式会社CIJビィエスシィ」、「株式会社CIJマネージ」を吸収合併。 |
| 2015年 |
子会社の「株式会社CIJネクスト」が「株式会社CIJビィエスシィ」、「株式会社CIJマネージ」を吸収合併。 |
| 2017年 |
平成29年（2017年）、子会社の「株式会社CIJソリューションズ」を吸収合併。 |
| 2017年 |
子会社の「株式会社CIJソリューションズ」を吸収合併。 |
| 2019年 |
平成31年（2019年）、日本ファイナンシャル・エンジニアリング株式会社を子会社化。 |
| 2019年 |
「日本ファイナンシャル・エンジニアリング株式会社」を子会社化。 |
| 2021年 |
令和3年（2021年）、自社製品「CREDIAL」において特許取得（特許第6833966号）。子会社の「ビジネスソフトサービス株式会社」を吸収合併。a-LINKグループを子会社化。第6次中期経営計画「Acceleration of growth to 50 : th : ~（アクセル50）」を開始。 |
| 2021年 |
自社製品「CREDIAL」において特許取得（特許第6833966号）。子会社の「ビジネスソフトサービス株式会社」を吸収合併。a-LINKグループ（株式会社a-LINK、株式会社i-BRIDGE、i-BRIDGE Systems Philippines Inc.）を子会社化。第6次中期経営計画「Acceleration of growth to 50th : ~（アクセル50）」を開始。 |
| 2022年 |
令和4年（2022年）、横濱ゲートタワーに本社移転。東京証券取引所市場第一部から東京証券取引所プライム市場に移行。 |
| 2022年 |
横濱ゲートタワーに本社移転。東京証券取引所市場第一部から東京証券取引所プライム市場に移行。 |
| 2023年 |
令和5年（2023年）、i-BRIDGEグループを子会社化。「日伸ソフトウエア株式会社」を子会社化。 |
| 2023年 |
i-BRIDGEグループ（株式会社i-BRIDGE、i-BRIDGE Systems Philippines, Inc.）を子会社化。「日伸ソフトウエア株式会社」を子会社化。 |
| 2024年 |
令和6年（2024年）、第7次中期経営計画「Become the strategic partner with IT（ビート50）」を開始。「株式会社アドバンスソフト」を子会社化。 |
| 2024年 |
第7次中期経営計画「Become the strategic partner with IT（ビート50）」を開始。「株式会社アドバンスソフト」を子会社化。 |
| 2025年 |
令和7年（2025年）、インフォテックソリューション株式会社を子会社化。 |
| 2025年 |
「インフォテックソリューション株式会社」を子会社化。 |
