| 1952年 |
逓信省、電気通信省と官営で行われてきた電信電話事業が1952年に日本電信電話公社に引き継がれたとき、日本は戦後復興の途中にあり、設備は荒廃、技術も海外に遅れをとっていました。日本電信電話公社は、「すぐつながる電話」という国民の要望に応えるべく、さまざまな取組みをしてまいりました。 |
| 1953年 |
23号自動式壁掛電話機が誕生。交換手を通さずダイヤルを回せば話せる自動式は、従来から伝送特性が悪かったのですが、23号で品質がぐっと向上しました。この年は、水戸電報局で初めて電報中継機械化が実現し、赤色の公衆電話が登場しました。赤電話は東京駅の八重洲口や横須賀線ホームの売店など15箇所に設置され、目立つ色でその存在感が多くの人に知られることになりました。 |
| 1962年 |
1962年に登場した600形電話機は、通話性能と経済性の両面で優れた通話機能で多くの家庭に普及し、いわゆる「黒電話」として、この時代でもっとも一般的な通信手段となりました。 |
| 1968年 |
移動通信をポータブルに利用したいというニーズは、アメリカや欧州を中心に広がっていました。ポケットベル（無線呼び出しサービス）が1958年にアメリカで生まれ、1972年頃に日本でポケットベル委託会社が設立され、東京23区でポケットベルサービスが始まりました。外回りの多い営業担当者を中心に普及し、ピーク時は600万を越える契約数に達しました。 |
| 1973年 |
1973年 ファックスサービス開始 |
| 1985年 |
日本電信電話公社は、通信の自由化を背景に民営化しました。新たに発足した日本電信電話株式会社の一般呼称はNTTに。公衆電気通信法が電気通信事業法に改正され、電気通信事業への参入が自由化されました。 |
| 2010年 |
2010年には、DimensionDataおよびKeane（現在のNTT DATA, Inc）を買収し、豪州、南米、アフリカ、中近東なども含め、グローバルにトータルICTサービスを提供できる体制を整えました。 |
| 2011-03-11 |
2011年3月11日、東日本大震災が発生しました。 |
| 2011-03-23 |
2011年3月23日、九州新幹線鹿児島ルート全線が開業しました。 |
| 2012-05-22 |
2012年5月22日、東京スカイツリーが開業しました。 |
| 2015年05月 |
2015年5月、中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」を策定、発表しました。2018年3月期までに海外売上高を220億ドル（2015年3月期150億ドル）とする等の目標を掲げながら、「2020」「地方創生」を契機としてさまざまな事業者とコラボレーションして付加価値の高いサービスを創出してきました。 |
| 2018年 |
2018年、中期経営戦略「Your Value Partner」を発表しました。あらゆる社会・経済がより大きな変革を求められる時代に、「Your Value Partner」として、デジタルトランスフォーメーションにより社会的課題を解決し、事業活動を通じた社会貢献を果たすことを目標に掲げ、「Smart World / Society 5.0」の実現に繋がる取り組みを進めてきました。 |
| 2019年 |
2019年、光を中心とした革新的な技術によってこれまでのインフラの限界を超え、多様性を受容できる豊かな社会を実現するための未来のコミュニケーション基盤であるIOWN構想を提唱しました。IOWN構想の実現に向けて、NTT、インテルコーポレーション(インテル)、ソニー株式会社(ソニー)の3社がパイオニアとなって、IOWNの研究開発を世界中のパートナーと連携し推進する国際的な取り組みとして、新たな業界フォーラムである「IOWN Global Forum」の設立を発表しました。 |
| 2021年 |
2021年、新たな環境エネルギービジョン「NTT Green Innovation toward 2040」を策定しました。2030年度にはNTTグループの温室効果ガス排出量80％削減 (2013年度比)とモバイル(NTTドコモ)、データセンターのカーボンニュートラルの実現、2040年度にはNTTグループのカーボンニュートラルの実現を目標に掲げ、取り組みを進めています。 |
| 2021年 |
2021年、NTTグループは、二元論では捉えられない相反する概念や事象を包摂し多様な価値観を認め合うパラコンシステントな社会を実現していくことが、持続可能な社会につながると考えています。こうした社会の実現に向け、人、モノ、テクノロジーを含めたあらゆる存在との繋がりの中で支えられる「Self as We（「われわれ」としての「わたし」）」という考えを基本に据え、企業としての成長と社会課題の解決を同時実現する「NTTグループサステナビリティ憲章」をグローバルに制定しました。 |
| 2022年 |
2022年、NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアの3社の機能を統合し、モバイルからサービス・ソリューションまで事業領域を拡大した新ドコモグループが誕生しました。 |
| 2023年 |
2023年、IOWN構想の実現に向けた初めての商用サービスとして、通信ネットワークの全区間で光波長を専有するオールフォトニクス・ネットワーク（All-Photonics Network） IOWN1.0の提供を開始しました。 |
| 2023年 |
2023年、中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」を発表しました。NTTは挑戦し続けます。新たな価値創造と地球のサステナビリティのために。 |
| 2026-04-22 |
2026年4月22日、【MWC26レポート】個人の生活から企業のビジネスまで！技術で社会を変革するNTTグループのAI エージェント最前線。 |
| 2026-05-22 |
2026年5月22日、検証から実装ステージに入ったIOWN、シドニーで年次総会。 |
