| 1929年 |
豊田喜一郎、アメリカで、自動車や機械工業の実情を視察、イギリスではプラット社と特許権譲渡契約を締結（特許権譲渡料の一部を足がかりに自動車の研究開発に着手する） |
| 1930年 |
豊田喜一郎、自動車に関する調査研究を開始 |
| 1933年 |
(株)豊田自動織機製作所［現 (株)豊田自動織機］に自動車部を設置 |
| 1935年 |
「豊田綱領」制定 |
| 1936年 |
「トヨタマーク」制定 |
| 1937年 |
トヨタ自動車工業の設立 |
| 1937年 |
トヨタ自動車工業(株)設立 |
| 1937年 |
社長に豊田 利三郎、副社長に豊田 喜一郎が就任 |
| 1938年 |
挙母工場［現 本社工場］操業開始（操業日 11月3日を創立記念日とした） |
| 1938年 |
「ジャスト・イン・タイム」生産方式を導入 |
| 1938年 |
「トヨタ GB型トラック」生産開始 |
| 1938年 |
政府による「国家総動員法」施行（自動車に必要な資材や燃料の配給が規制され、部品製造業や自動車販売業も統制された） |
| 1939年 |
年間国内生産1万台を達成 |
| 1940年 |
1940年代以降、関係会社や、のちにグループ会社となる各社が設立 |
| 1941年 |
「トヨタ AE型乗用車（新日本号）」生産開始（燃料の節約を目的とした、商工省からの要請により開発） |
| 1941年 |
豊田 喜一郎が社長に就任 |
| 1943年 |
「トヨタ KC型トラック」生産開始（商工省の規格に基づき、鋼材を節約した設計） |
| 1943年12月 |
―単なる懇談会からの脱皮を目指して、協力会は発展的に解消し、新たに「協豊会」が発足した。会長には、当社副社長赤井久義が就任。当時は太平洋戦争中のため、資材供給・人手の確保など、協力工場だけでは片づけられない問題が多く、当社との連携強化の必要性が急激に高まった。 |
| 1945年 |
9月にGHQによりトラックの製造が許可、12月に民需転換の許可を得た |
| 1946年 |
工場設備の復旧。「臨時復興局」を発足（喜一郎社長自らが局長となり、復興の指揮にあたった） |
| 1946年 |
販売会社網を構築するため、全国の自動車配給の代表者を招き、喜一郎社長による「自動車工業の現状とトヨタ自動車の進路」を講演した |
| 1946年07月 |
―関東地方の協力工場で「東京協豊会」を結成。会長には平塚製作所常務取締役 加藤誠之が就任。 |
| 1947年 |
「トヨペット SB型小型トラック」生産開始 |
| 1947年 |
「トヨペット SA型小型乗用車」生産開始 |
| 1947年 |
国内生産累計10万台達成 |
| 1947年01月 |
―会の機動性を高めるため、関西地方の協力工場で「関西協豊会」を新たに結成。また、従来の協豊会は「東海協豊会」に名称を変更。会長に小島プレス工業所（現 小島プレス工業（株））社長 小島濱吉（東海協豊会）、矢崎電線工業（株）（現 矢崎総業（株））社長 矢﨑貞美（東京協豊会）、大金聯動機工業社長 足立一馬（関西協豊会）が就任。 |
| 1948年 |
「トヨペット SA型小型乗用車」公開運行試験を実施（名古屋－大阪間を急行列車と競走した） |
| 1949年 |
「トヨペット SD型小型乗用車」生産開始 |
| 1949年 |
GHQが「ドッジ・ライン（財政金融引き締め政策）」を発表、深刻な不況となる |
| 1950年 |
原材料の価格高騰と製品の公定価格差による採算の悪化、4月3日にトヨタ自動車販売(株)設立、労働争議が始まり、6月5日に豊田喜一郎社長が辞任、6月10日に争議終結 |
| 1951年 |
四輪駆動車の量産化としてランドクルーザー（BJ）発売 |
| 1951年 |
設備近代化五カ年計画を策定、創意くふう提案制度を発足 |
| 1952年 |
技術本館（テクニカルセンター）完成 |
| 1952年 |
出力を大幅に増大した「R型エンジン」完成 |
| 1952年10月 |
―労働争議から朝鮮特需と世の中が大きく動く中、協豊会会員会社においても近代化・合理化の必要性が増大し、中小企業庁より工場系列診断を受けた。結果は、中小企業庁長官表彰8社、知事表彰21社、通産局表彰2社と、大きな成果を収め、その後の発展の基礎固めとなった。 |
| 1953年 |
R型エンジンを「トヨペット スーパー RH型系乗用車」に搭載し、生産開始 |
| 1953年 |
会社代表標語「よい品よい考」を決定 |
| 1954年 |
技術本館（テクニカルセンター）完成 |
| 1955年 |
「トヨペット クラウン（RS型）」発売（国産技術による独自の開発にて、設計から生産までを総合して推進した） |
| 1957年 |
国産乗用車「クラウン」を対米輸出第1号として輸出 |
| 1957年 |
アメリカにToyota Motor Sales, U.S.A., Inc.（TMS）設立 |
| 1957年 |
「トヨペット コロナ」発売 |
| 1957年04月 |
―東京協豊会を「関東協豊会」に名称を変更。 |
| 1958年 |
ブラジルにToyota do Brasil Ltda.（TDB）設立 |
| 1959年 |
国内生産累計50万台達成 |
| 1960年04月 |
―自工の増産・新型車発表などが相つぐ中、型・冶具・ゲージメーカーの技術・経営体質の向上などを目的として「精豊会」が結成された。結成時の会員会社は19社で、会長には（株）高津製作所社長 高津末広が就任。 |
| 1960年10月 |
協豊短大の開設 |
| 1963年01月 |
協豊会館の完成 |
| 1963年01月 |
協豊会シンボルマーク決定 |
| 1966年04月 |
長期計画の巡回研究会 |
| 1966年04月 |
品質・原価委員会の設置 |
| 1966-08-05 |
―低成長時代への対応が急務とされたこのころ、ニ豊会内でも、会員各社の企業体質の改善に向けさまざまな活動が展開された。この活動の中で関東・関西協豊会では、トヨタ自工副社長 大野耐一を講師とし「トヨタ生産方式研修会」を行った。 |
| 1973年 |
環境庁、昭和48年（1973年）度排出ガス規制値を告示 |
| 1973年 |
アメリカにCalty Design Research, Inc.（Calty）設立 |
| 1973年 |
アメリカで大気汚染防止法（マスキー法）成立 |
| 1973年 |
アメリカにトヨタテクニカルセンターU.S.A社 設立 |
| 1978年 |
三元触媒方式により昭和53年度排出ガス規制に適合 |
| 1983年04月 |
栄豊会シンボルマーク |
| 1983年04月 |
―厳しい環境に対応すべく、会員相互の有機的結合の強化拡大を図って、設備メーカーで構成される「旧栄豊会」と、型・冶具・ゲージメーカーで構成される「精豊会」が統合され、新生「栄豊会」が発足。会員数は62社（旧栄豊会36社・旧精豊会22社・新入会7社・重複加入3社あり）で、会長には鬼頭工業社長 鬼頭一雄が就任。 : この時、現在の「冶工具部会」・「施設部会」・「機械部会」の三部会体制となった。「二豊会」という場合、この「栄豊会」と「協豊会（東海・関東・関西）」を指す。既に共通的な行事は合同で実施しており、両会を統合することにより、1.さらなる会活動の効率化、2.原価・品質の両機能を中心した会活動の一層の充実、3.会の自主的活動運営力の強化を目指した。 |
| 1987年 |
協豊会・栄豊会合同大会 |
| 1998年 |
天津トヨタ自動車発動機(有)［現 一汽豊田発動機（FTET）］設立（生産開始は1998年） |
| 1998年 |
Toyota Motor Manufacturing, West Virginia, Inc（TMMWV）設立（生産開始は1998年） |
| 1998年 |
Toyota Motor Manufacturing, Indiana, Inc.（TMMI）設立（生産開始は1999年） |
| 1998年 |
Toyota Motor Manufacturing, Alabama, Inc.（TMMAL）設立 |
| 1999年 |
Toyota Motor Manufacturing, Indiana, Inc.（TMMI）設立（生産開始は1999年） |
| 1999年 |
合弁会社Toyota Kirloskar Motor Private Ltd.（TKM）設立（生産開始は1999年） |
| 1999年04月 |
―1999年4月協豊会が一元化され10年が経ち、10周年記念行事が盛大に開催された。10周年記念を祝い、記念総会の開催/記念冊子の発行（4月）・記念講演会（9月）・記念植樹会（10月）など数多くの記念行事が行われ、歴代会長含め数多くの方が参加し、お祝いと今後の発展を誓い合った。 |
| 2000年 |
Toyota Motor Manufacturing Poland SP. z o.o.（TMMP）設立 |
| 2000年 |
金融統括会社「トヨタファイナンシャルサービス(株)」設立 |
| 2000年 |
トヨタホーム(株) 設立 |
| 2000年 |
天津トヨタ自動車有限会社［現 一汽豊田汽車有限公司（FTMC）］設立 |
| 2000年 |
Toyota Motor Manufacturing, Alabama, Inc.（TMMAL）設立 |
| 2000年 |
Toyota Peugeot Citoroen Automobile Czech, s.r.o.（TPCA）［現 Toyota Motor Manufacturing Czech Republic, s.r.o.（TMMCZ）］設立 |
| 2000年 |
Toyota Motor Manufacturing de Baja California S. de R.L. de C.V.（TMMBC）設立 |
| 2000年 |
Toyota Kirloskar Auto Parts Private Ltd.（TKAP）設立 |
| 2000年 |
Toyota Motor Manufacturing, Texas, Inc.（TMMTX）設立 |
| 2000年 |
トヨタ一汽（天津）金型有限会社（TFTD）設立 |
| 2000年 |
一汽トヨタ（長春）自動車有限会社（FTCE）［現 FAW Toyota Engine（Changchun） Co., Ltd.（FTEC）］設立 |
| 2000年 |
広汽トヨタ自動車有限会社（GTMC）設立 |
| 2022年 |
創業以来の赤字に転落（▲4610億円） |
| 2023年 |
トヨタ自動車東日本を設立 |
