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公益財団法人全日本仏教会

All Japan Buddhist Association別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(単独)
—
関連会社
73
§01

基本情報

BASIC
所在地
東京都港区芝公園4丁目7番4号
社長
資本金
25,000,000 円
従業員数(単独)
従業員数(連結)
開始日
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

9
仏教文化・人権問題国際交流広報・調査活動大蔵経運営事業支援声明・談話・要望書共催・後援・協力大会・会議・記念事業の開催救援活動事業決算報告
§04

関連会社

73 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社アドレスジムキ
Group
株式会社鎌倉新書
Group
ディーエムソリューションズ株式会社
Group
京セラ株式会社
Group
損害保険ジャパン株式会社
Group
株式会社AVENIL
Group
株式会社漫画家学会
Group
キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社
Group
三信電気株式会社
Group
住友林業株式会社
Group
公益社団法人 全日本仏教婦人連盟
Group
国際医療NGO特定非営利活動法人ジャパンハート
Group
グレートインフォメーション株式会社
Group
株式会社TERASU
Group
株式会社ゼンリンマーケティングソリューションズ
Group
株式会社若林工芸舎
Group
株式会社金剛組エンジニアリング
Group
合同会社BeTer
Group
日本ライフライン株式会社
Group
株式会社JTB
Group
株式会社オメガ・コミュニケーションズ
Group
株式会社セキュリティハウス・センター
Group
株式会社セルフネン
Group
株式会社大塚商会
Group
一般社団法人良いお寺研究会
Group
東武トップツアーズ株式会社
Group
株式会社シェアウィング
Group
株式会社公益社
Group
イワトー株式会社
Group
一般財団法人 京都仏教会
Group
一般財団法人 埼玉県佛教会
Group
株式会社いせや
Group
株式会社オフィスワイズ
Group
株式会社ディー・エイ・ティ・コーポレーション
Group
株式会社東海大阪レンタル
Group
一般社団法人日本石材産業協会
Group
理想科学工業株式会社
Group
近畿日本ツーリスト株式会社
Group
株式会社エータイ
Group
株式会社倉島商店
Group
株式会社おぎそ
Group
株式会社ストライクグループ
Group
日本テンプルヴァン株式会社
Group
株式会社エコ・マイニング
Group
一般社団法人PRAY for
Group
株式会社ダイセイ
Group
株式会社小堀鐸二研究所
Group
第一生命保険株式会社
Group
株式会社アンカレッジ
Group
SOTO保険サポート株式会社
Group
TERA Energy株式会社
Group
一般社団法人 徳島県仏教会
Group
一般社団法人全日本冠婚葬祭互助協会
Group
三協美術印刷株式会社
Group
全日本葬祭業協同組合連合会
Group
公益財団法人 仏教伝道協会
Group
公益財団法人 国際仏教興隆協会
Group
岩手県葬祭業協同組合
Group
新日本法規出版株式会社
Group
日本仏教看護・ビハーラ学会
Group
有限会社新宿アカウンティングオフィス
Group
松井建設株式会社
Group
株式会社TERA Tech Inc.
Group
株式会社カナメックス
Group
株式会社ドリーム
Group
株式会社ルンビニ
Group
株式会社京念珠刑部
Group
大陸旅遊
Group
株式会社縁
Group
法華宗〈本門流〉
Group
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
銀行等
大和証券株式会社
銀行等
野村證券株式会社
銀行等
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

54 EVENTS

明治33年(1900年) 仏教各宗派の連絡親睦を目的として「仏教懇話会」が生まれた。出典

「仏教懇話会」は「仏教連合会」と改称する。出典

昭和5年(1930年) 仏教連合会の本部は東京市芝区芝公園八の一に、出張所は京都市東山の清水寺に在った。この連合会には各府県に支部があった。出典

昭和15年(1940年) 「仏教連合会」は「(財)大日本仏教会」と改め財団法人とし、はじめて会長以下役職を定めた。初代会長木辺孝慈、二代会長酒井日慎、三代会長郁芳随円、常務理事は里見達雄であった。出典

昭和19年(1944年) (財)大日本仏教会は、キリスト教連合会、教派神道連合会と共に任意解散、大日本宗教報国会が文部省に設けられた。会長は文部大臣、その下に仏教局、神道局、キリスト教局が置かれた。出典

昭和20年(1945年) 9月 大日本戦時宗教報国会は日本宗教会と改称。出典

昭和20年(1945年) 12月 日本宗教協会設立。宗教団体法廃止され、宗教法人令が交付される。出典

昭和21年(1946年) 2月 仏教連合会結成。出典

昭和22年(1947年) 5月 東京・築地本願寺で全日本宗教平和会議が開かれ、宗教平和宣言を決定。出典

昭和25年(1950年) 5月 第一回世界仏教徒会議開催(セイロン)。出典

昭和26年(1951年) 2月 日本仏教徒会議創立発起人総会が開かれた。この会は「全日本仏教徒の護法心に立脚し、仏陀の真精神を現代に生かして理想社会の建設に貢献すること」を目的とし、「一、各地における仏教徒会議の開催、二、昭和二十七年日本における第二回世界仏教徒会議の開催、三、各会議で採択された諸事項を推進すること」とした。出典

昭和27年(1952年) 7月 仏教連合会と日本仏教徒会議が手を握り、第二回世界仏教徒会議運営委員会が設置される。出典

昭和27年(1952年) 9月 第二回世界仏教徒会議(東京築地本願寺)。出典

昭和27年(1952年) 12月 世界仏教徒連盟日本センター発足。出典

昭和28年(1953年) 8月 第一回全日本仏教徒会議高野山大会開催。出典

昭和29年(1954年) 6月 全日本仏教会創立総会開催。わが国の仏教界を統一し僧俗一体のいわゆる全一仏教運動を強力に推進する「全日本仏教会」を結成することを承認した。出典

昭和29年(1954年) 10月 第二回全日本仏教徒会議永平寺大会開催。出典

昭和29年(1954年) 12月 第三回世界仏教徒会議ビルマ大会に代表派遣。仏教徒の歌『ああこのよろこび』制定承認。出典

昭和30年(1955年) 2月 仏教徒の歌『ああこのよろこび』発表会。出典

昭和30年(1955年) 6月 英文仏教百科事典の編纂に着手。出典

昭和30年(1955年) 7月 全国府県仏教会代表者会議開催。出典

昭和30年(1955年) 11月 第三回全日本仏教徒会議身延山大会開催。出典

昭和31年(1956年) 2月 ビルマ遺骨収集団を派遣。出典

昭和31年(1956年) 5月 第四回全日本仏教徒会議比叡山大会開催。出典

昭和31年(1956年) 7月 全国において仏紀二千五百年記念式典を開催。出典

昭和31年(1956年) 11月 第四回世界仏教徒会議開催(ネパール)。出典

昭和32年(1957年) 1月10日 理事会・常務理事会 〔本願寺築地別院〕出典

昭和32年(1957年) 2月28日 常務理事会 〔京都 東本願寺〕出典

昭和32年(1957年) 3月7日 イギリスの水爆実験に対する中止の声明書を発表 WFBセンターへ送付出典

昭和32年(1957年) 5月 国際仏教徒会議出席 〔セイロン〕出典

昭和32年(1957年) 5月 タイ国仏紀二千五百年祭参加 〔タイ バンコク〕出典

昭和32年(1957年) 5月 カンボジア仏紀二千五百年祭参加 〔カンボジア プノンペン〕出典

昭和32年(1957年) 8月23日 財団法人「全日本仏教会」認可  新会長 大谷光照師出典

昭和32年(1957年) 8月31日 理事会出典

昭和32年(1957年) 9月 第五回全日本仏教徒会議東大寺大会 〔奈良県 東大寺〕出典

昭和32年(1957年) 9月7日 評議員会出典

昭和32年(1957年) 10月29日 理事会・評議員会 〔京都 東本願寺〕出典

昭和32年(1957年) 11月 ラオス仏紀二千五百年祭参加 〔ヴィエンチャン〕出典

昭和33年(1958年) 1月8日 常務理事会出典

昭和33年(1958年) 1月24日 理事会 〔本願寺築地別院〕出典

昭和33年(1958年) 2月15日 セイロン大水害救援基金をセイロン大使館に寄託出典

昭和33年(1958年) 3月26日 評議員会・理事会出典

昭和33年(1958年) 6月 全日本仏教徒会議浅草寺大会 〔東京 浅草寺〕出典

昭和33年(1958年) 8月12日 原水爆禁止大会宗教者協議会出典

昭和33年(1958年) 10月1日 伊豆地方の風水害救援活動を全仏教界あげて全国的に展開出典

昭和33年(1958年) 11月 第五回世界仏教徒会議タイ大会 〔タイ バンコク〕出典

昭和34年(1959年) 1月22日 全国宗務総長会 〔京都 知恩院〕出典

昭和34年(1959年) 3月 釈尊二千五百年祝典ブッダ・ジャヤンティ大会が国内各地で開催される。出典

昭和34年(1959年) 3月2日 常務理事会・理事会・評議員会出典

昭和34年(1959年) 4月20日 常務理事会出典

昭和34年(1959年) 5月30日 理事会 〔京都 知恩院〕出典

昭和34年(1959年) 6月8日 原水爆禁止宗教者懇談会出典

昭和34年(1959年) 8月24日 評議員会出典

昭和34年(1959年) 10月 第七回全日本仏教徒会議知恩院大会 〔京都 知恩院〕出典

§07

ニュース

0 ARTICLES

ニュースはありません。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報8010405010453
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
公益財団法人全日本仏教会
フリガナ
ゼンニホンブッキョウカイ
英語名
法人種別
399
住所
〒105-0011 東京都港区芝公園4丁目7番4号
郵便番号
1050011
都道府県コード
13
市区町村コード
103
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-06-29
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
2353652
経済産業省・gBizINFO8010405010453
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
8010405010453
商号又は名称
公益財団法人全日本仏教会
商号又は名称(カナ)
ゼンニホンブッキョウカイ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都港区芝公園4丁目7番4号
郵便番号
1050011
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
港区
市区町村コード
103
番地以下
芝公園4丁目7番4号
組織種別
399
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
資本金
従業員数
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2018-06-29
キー情報
8010405010453
§09

出典・更新

SOURCES
↑