| 1970年 |
1970年、わが国のソフトウェア産業は本格的な発展期へと向けて着々と体制を整えつつある状況でした。そんな時期、当社は日本鉱業株式会社（当時）の新規事業開発戦略の一環として産声をあげました。設立当時の主な事業内容は、共同石油株式会社（現：ENEOS株式会社）系列SS（サービスステーション）への事務処理業務と、技術要員派遣業務の2つでした。 |
| 1970年 |
1970年、わが国のソフトウェア産業は本格的な発展期へと向けて着々と体制を整えつつある状況でした。そんな時期、当社は日本鉱業株式会社（当時）の新規事業開発戦略の一環として産声をあげました。設立当時の主な事業内容は、共同石油株式会社（現：ENEOS株式会社）系列SS（サービスステーション）への事務処理業務と、技術要員派遣業務の2つでした。 |
| 1970年04月 |
日鉱エンジニアリング出資（資本金1,000万円）により、東京都港区虎ノ門にセントラル・コンピュータ・サービス株式会社として設立 |
| 1973年12月 |
株式が日本鉱業に移管され、資本金3,000万円に増資 |
| 1976年 |
事務システム、技術システム等のソフトウェア開発事業へ本格的に進出 |
| 1976年 |
事務システム、技術システム等のソフトウェア開発事業へ本格的に進出 |
| 1977年 |
制御システム開発事業へ進出 |
| 1977年 |
制御システム開発事業へ進出 |
| 1979年05月 |
オフィスコンピュータシステム開発事業へ進出 資本金4,000万円に増資 |
| 1979年05月 |
オフィスコンピュータシステム開発事業へ進出 資本金4,000万円に増資 |
| 1979年06月 |
ミニコン用汎用ソフトウエアパッケージMINERVA販売開始 |
| 1980年 |
1980年代は、事務システム分野・技術システム分野の確立。 |
| 1980年 |
1980年代は、「積極果敢な経営」をテーマに掲げ、企業としての足場を固める10年となりました。1981年には採用計画を刷新し、社員数を大幅に増強。1984年には社員数190人を数える企業となりました。業界内においても、「製造・流通分野に強いソフト集団」としての評価が定着しはじめ、事務システム分野の需要拡大にともない事業は大きく成長。石油備蓄基地や宇宙開発事業、リモートセンシング技術など、技術システムの応用による多角化をはじめたのもこの時期でした。 |
| 1981年 |
1981年には採用計画を刷新し、社員数を大幅に増強。 |
| 1981年 |
1981年には採用計画を刷新し、社員数を大幅に増強。 |
| 1981年10月 |
資本金5,000万円に増資 |
| 1983年04月 |
第58回ビジネスショウに日本SDCと共同で「特許情報管理システムPAS-1」を出展 資本金1億円に増資 |
| 1983年04月 |
第58回ビジネスショウに日本SDCと共同で「特許情報管理システムPAS-1」を出展 資本金1億円に増資 |
| 1984年 |
1984年には社員数190人を数える企業となりました。 |
| 1984年 |
1984年には社員数190人を数える企業となりました。 |
| 1984年04月 |
株式会社シーテック創立（日本鉱業100%出資） |
| 1984年06月 |
株式の35%が日本鉱業から共同石油に譲渡 |
| 1985年03月 |
VAN事業に進出、丸運VANシステム稼動 |
| 1985年11月 |
資本金を2億円に増資 |
| 1987年10月 |
第8回アジアリモートセンシング国際会議参加 |
| 1988年08月 |
日本鉱業、共同石油と三社で共同センターを三鷹に開設 異機種統合光LANを構築し運用を開始 |
| 1988年08月 |
日本鉱業、共同石油と三社で共同センターを三鷹に開設 異機種統合光LANを構築し運用を開始 |
| 1988年10月 |
探鉱図面の自動判読システムの開発に成功し物理探査会で発表 |
| 1988年10月 |
探鉱図面の自動判読システムの開発に成功し物理探査会で発表 |
| 1990年 |
1990年代前半は、バブル崩壊の影響を受けて減収減益となりましたが、技術者派遣で培ってきた顧客との信頼関係をベースに顧客企業とのつながりを強化した時期でもあります。また、危機に直面していたこの時期に当社を支えたのが、共同石油系SS・特約店向け事業でした。 |
| 1990年 |
1990年代後半、当社は積極的な事業拡大策によってバブル崩壊による低迷から復活を遂げます。ソフトウェア製品事業を拡大するとともに、エンドユーザ向け通信機器や流通分野にも進出。官公庁からの受注を獲得し、これまで培ってきた技術力を宇宙・地球・環境分野など多方面へと展開し、新たな分野を切り開いたのです。 |
| 1990年 |
1990年代前半は、バブル崩壊の影響を受けて減収減益となりましたが、技術者派遣で培ってきた顧客との信頼関係をベースに顧客企業とのつながりを強化した時期でもあります。また、危機に直面していたこの時期に当社を支えたのが、共同石油系SS・特約店向け事業でした。1990年代後半、当社は積極的な事業拡大策によってバブル崩壊による低迷から復活を遂げます。ソフトウェア製品事業を拡大するとともに、エンドユーザ向け通信機器や流通分野にも進出。官公庁からの受注を獲得し、これまで培ってきた技術力を宇宙・地球・環境分野など多方面へと展開し、新たな分野を切り開いたのです。 |
| 1990年02月 |
通産省よりシステムインテグレータ企業としての認定を受ける |
| 1990年10月 |
ソフトウェアショウ'90に技術系パッケージソフトを出品 |
| 1992年11月 |
本格的分散型システム日鉱共石全社技術マップシステム開発稼働 |
| 1992年12月 |
日本鉱業、共同石油の両株主が合併し株式会社日鉱共石（翌年株式会社ジャパンエナジーに改名）100%子会社に |
| 1993年05月 |
東京都江東区亀戸へ本社を移転し、分散していた事業所を集約 |
| 1995年04月 |
ダイナミック・シミュレーション構築用パッケージソフト（米国・SIMCON社製）の販売を開始 |
| 1996年03月 |
VB対応ドキュメント自動生成ツール【A Hot Document】の販売開始 |
| 1997年10月 |
株式会社シーテックと合併、資本金２億3,000万円、社員数約600名となる 【A Hot Document】がIPA96年度年間最優秀ソフトウエア賞を受賞 |
| 1997年10月 |
株式会社シーテックと合併、資本金２億3,000万円、社員数約600名となる 【A Hot Document】がIPA96年度年間最優秀ソフトウエア賞を受賞 |
| 2000年 |
デフレ不況や国内外ベンダとの競争激化により、2002年以降は苦境に立たされます。主要元請け企業からの受注が激減したのが主な要因ですが、これを機に大手有名企業との直接取引に挑戦しこれに成功。また、得意分野への選択・集中によって組み込み系ソフトウェア開発においても大きな成果を収めました。1990年代後半に創設された科学環境部門は、地図事業へのシフトによって収益向上に成功。公的機関だけでなく民間企業へも取引を拡大しました。景気が回復の兆しを見せた2005年には過去最高益を記録。競争激化の荒波を乗り越え、V字回復を果たしたのです。 |
| 2001年08月 |
プライバシーマーク（個人情報保護）取得 |
| 2002年 |
2002年以降は苦境に立たされます。主要元請け企業からの受注が激減したのが主な要因ですが、これを機に大手有名企業との直接取引に挑戦しこれに成功。また、得意分野への選択・集中によって組み込み系ソフトウェア開発においても大きな成果を収めました。 |
| 2002年08月 |
ISMS（科学ソリューション事業本部）取得 |
| 2005年 |
2005年には過去最高益を記録。競争激化の荒波を乗り越え、V字回復を果たしたのです。 |
| 2005年 |
2005年には過去最高益を記録。 |
| 2005年03月 |
ISMS（情報通信センター）取得 |
| 2008年04月 |
株式会社NTTデータが資本参加、社名を株式会社NTTデータCCSに変更 |
| 2008年04月 |
2008年4月株主構成が、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ（60％）と、当時の新日鉱ホールディングス株式会社（40％）に変わり、社名を「株式会社NTTデータCCS」に変更しました。 |
| 2008年06月 |
ISMS（流通システム事業本部）取得 |
| 2008年12月 |
宇宙航空研究開発機構（JAXA）より月周回衛星かぐやに関して表彰を受ける |
| 2009年06月 |
資本金を3億3,000万に増資 |
| 2009年07月 |
当社参画システム開発プロジェクトが日経コンピュータIT Japan Award2009で「特別賞」受賞 |
| 2009年07月 |
当社参画システム開発プロジェクトが日経コンピュータIT Japan Award2009で「特別賞」受賞 |
| 2010年 |
2010年には、新日鉱ホールディングスと新日本石油の経営統合により、「JXホールディングス株式会社（現：ENEOSホールディングス株式会社）」が誕生。 |
| 2014年10月 |
東京都品川区東品川へ本社を移転し、分散していた事業所を集約 |
| 2015年04月 |
JXホールディングス株式会社保有の株式40%をJXアイティソリューション株式会社へ移管 |
| 2018年05月 |
本社第2ビルがオープン |
| 2020年 |
2020年代を迎えました。 |
| 2020年 |
2020年代を迎えました。 |
| 2020年04月 |
創立50 周年を迎える |
