大信産業株式会社

広島県御調郡田熊村(現・尾道市因島田熊町)で染色業を営んでいた田中泰輔が、医薬・農薬・化粧品・噴霧器などを取り扱う薬店を創業しました。商売をするには信用が一番大切との考えから、屋号を「田中大信堂」としました。

創業 : 1919年(大正8年)

終戦後の食糧不足の中、農薬は農作物の増産に欠かせないニュービジネスでした。初めて社員を採用し、家業から会社へ、徐々に変わっていきました。

設立 : 1954年(昭和29年)4月1日 昭和貿易(株)

今治・西条・竹原に営業所を開設。販売エリアを拡大するため、営業所を次々に開設しました。社員も増え、地域に密着した営業を展開しました。

尾道農薬販売(株)の尾道営業所と福山営業所を継承。合併を機に「薬局」の名称をはずし「産業」としたのは、農薬の取扱いだけでなく農業に必要な商品全般を扱いたいという気持ちからでした。合併により、社員も増加しました。

因島から尾道へは橋もなく、島をめぐる渡船で1時間半かかっていたため、合併後は本社が因島にあることが不便になり尾道市内に移転しました。本社移転後は旧本社は因島営業所となりました。

農薬の正しい使い方や新しい農薬の説明会、社員向けの研修を行い、技術販売を徹底しました。

ゴルフブームによるゴルフ場の増加をきっかけに、ゴルフ場向けに農薬散布の請負を始めました。その技術を応用して、神社や仏閣、公園、一般家庭向けの農薬散布の請負もスタートしました。

会社の業績が年々拡大し事務量が増えたため、業界では最も早く、コンピューターを導入しました。

グリーンサービス課のお客様とともに、著名な講師を招聘しての勉強会「芝草研究会」を始めました。最初は15名ほどの小さな研究会でしたが、今では200名参加する大きな研修会になりました。

大信堂のころからビニールハウス用ビニールの加工・販売を行っていましたが、徐々に農業用資材のラインナップが増えました。このころには1億円規模のハウスを施工するようになり、会社の大きな柱となりました。

庄原市と広島市に営業所を開設し、広島県全域と愛媛県東予地区をネットワークしました。

お客様への情報発信ツールとして、情報誌を創刊しました。創刊号には農薬の安全使用や新商品の紹介、その年に広島県で問題になった病害虫についての記事が掲載されています。

天敵(昆虫や微生物)を利用して病害虫を防除するIPMに取り組みました。IPMはただ天敵を利用するだけでは上手くいきません。活用するためには多くの知識や技術が必要ですし、他の資材との組み合わせも重要です。現地試験を繰り返し行い、IPMを普及していきました。

グリーンドクター制度を設ける。グリーンドクター制度は資格取得を奨励する社内の制度です。資格取得に関わる費用は会社が負担し、多くの社員が様々な資格に挑戦しており、レベルアップにつながっています。

農薬・肥料・資材の三本柱で農家をサポートできるようになりました。プライベートブランドとして、OEMで「グリーンドクターシリーズ」を発売しました。

会社としてのレベルアップと、社員の意識改革を目指し、ISOを取得しました。農薬業界では初の取得となりました。会社の信用にも一役買っています。

スプリンクラーを利用し、野球場やサッカー場の天然芝へ自動で散水をするシステムの設計・施工・メンテナンスを開始しました。日本の野球場としては始めて、マツダスタジアムにスプリンクラーによる自動かん水システムを導入しました。

尾道駅前緑地帯の芝生の整備と自動かん水システムを尾道市に寄贈いたしました。尾道駅前緑地帯は現在も、地元の方や観光に訪れた方の憩いの場となっています。

尾道を代表する観光地のひとつ「千光寺」に、ハート型の花壇と緑地を整備し、尾道市に寄贈いたしました。今では「おのみち住吉花火まつり」の人気観覧スポットとなっています。

大信グループの施設が尾道流通団地に集結し、効率的な企業運営が行われます。

JGAPは食の安全と環境保全のための認証制度です。農場が認証取得を目指す際に、社内の有資格者がコンサルを行います。

農薬散布の新しい技術としてドローンに取り組み始めました。教習・整備センターを設立し、オペレーターの養成を行います。今後はAIを活用したセンシング技術の利用なども普及していきたいと考えています。

尾道市役所因島総合支所の前庭に自動かん水システムと芝生を整備し寄贈いたしました。

SDGs 宣言。これまでも安全な作物を育てる農業分野と、環境創造を手掛ける緑化分野で、持続可能な開発に貢献してきました。これからも目標の実現に向けて、行動してまいります。

競技場へのかん水事業や、緑化部大阪出張所で担っていた都市緑化の分野が拡大し、緑化部にイリゲーション課を創設しました。緑を維持するためには、水は欠かせないものです。イリゲーション課では水を無駄にせず、効率的で省力的なかん水システムの普及を推進しています。

総合園材は造園資材の専門商社で、熊本市にも支店を持っています。大信産業の100％子会社として、緑化部とのシナジー効果を創出しています。