株式会社トーセ
TOSE CO., LTD. 別名
TOSE PHILIPPINES, INC. 別名
1979-11-01
TYO
Japan
ゲームソフト開発
モバイルコンテンツ開発
システム開発
コンテンツ配信
その他サービス
家庭用ゲームソフトの企画・開発・運営
モバイル・インターネット関連やその他デジタルコンテンツの企画・開発・運営
京都市下京区東洞院通四条下ル
渡辺康人
967,000,000  (9 億)
561 人
613 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
公益財団法人国立京都国際会館
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
大和プロパティ株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
日本ヘルスケア投資法人
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
日東薬品工業ホールディングス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
東短ホールディングス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
株式会社フジックス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
パナソニック株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
株式会社NTTドコモ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
株式会社タカラトミー
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
株式会社テレビ東京
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
株式会社山村美紗オフィス
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
独立行政法人国立文化財機構 東京国立博物館
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先

80 件
日付概要
1952年 1952年、齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました。
1952年 齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました。
1952年 1952年、齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました
1979年 株式会社トーセは、1979年の設立以来、家庭用ゲームソフトおよびモバイルコンテンツの企画・開発・運営を主軸に、システムインテグレーションなどの非ゲームフィールドにおける企画提案やコンテンツ開発に至るまで幅広いサービスを提供しています。
1979年 1979年、業務用ゲーム機の開発・製造を行う企業として、株式会社東亜セイコーより分離独立し、設立されました
1979年11月 1979年11月、株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立。業務用ゲーム機の開発・製造を開始。
1979年11月 株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立。業務用ゲーム機の開発・製造を開始。
1980年09月 1980年9月、アーケードゲーム機『サスケVSコマンダ』を開発。
1980年09月 アーケードゲーム機『サスケ VS コマンダ』を開発。
1981年03月 1981年3月、海外用アーケードゲーム機『ヴァンガード』を開発。
1981年03月 海外用アーケードゲーム機『ヴァンガード』を開発。
1982年08月 1982年8月、家庭用ゲームの開発を開始。
1982年08月 家庭用ゲームの開発を開始。
1983年04月 1983年4月、家庭用ゲームソフトの開発受託事業に本格参入。
1983年04月 家庭用ゲームソフトの開発受託事業に本格参入。
1984年04月 1984年4月、ファミコン用ソフトの開発を開始。
1984年04月 ファミコン用ソフトの開発を開始。
1985年04月 1985年4月、教育用ソフトの開発を開始。
1985年04月 教育用ソフトの開発を開始。
1986年05月 1986年5月、京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。
1986年05月 京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。
1987年04月 1987年4月、イベント用ソフトの開発を開始。
1987年04月 イベント用ソフトの開発を開始。
1988年07月 1988年7月、本社(現 山崎開発センター)新社屋が完成。
1988年07月 本社(現 山崎開発センター)新社屋が完成。
1990年04月 1990年4月、ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターンなど、対応機器を拡大。
1990年04月 ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターンなど、対応機器を拡大。
1991年05月 1991年5月、アメリカ市場での販路開拓と開発体制構築を目的に、ロサンゼルスに『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を設立。
1991年05月 アメリカ市場での販路開拓、開発体制構築をめざし、アメリカ合衆国ロサンゼルスに現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を設立。
1993年04月 1993年4月、海外ゲーム市場悪化に伴い、現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を解散。
1993年04月 海外ゲーム市場悪化に伴い、現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を解散。
1993年11月 1993年11月、中国上海市に現地法人『東星軟件(上海)有限公司』を設立。
1993年11月 優秀なソフト開発者の確保を目的に、中国上海市に現地法人『東星軟件(上海)有限公司』を設立。
1999年02月 1999年2月、『iモード』などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発やWebサイトの企画・運営の事業に進出。
1999年02月 『iモード』などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種Webサイトの企画・運営の事業に進出。
1999年02月 『iモード』などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種ウェブサイトの企画・運営の事業に進出。
1999年08月 1999年8月、大阪証券取引所第二部および京都証券取引所に株式上場。
1999年08月 大阪証券取引所第二部および京都証券取引所(2001年3月大阪証券取引所に吸収合併)に株式上場。
1999年10月 1999年10月、四条烏丸に新しく京都本社を開設。
1999年10月 情報力、開発力のより一層の充実を図るため、四条烏丸に新しく京都本社を開設。
2000年01月 2000年1月、『有限会社日本データフロンティア』に出資し、『株式会社ティーネット』に名称変更、子会社化。
2000年01月 携帯通信端末用コンテンツの企画・開発・運営の事業を拡大するため、『有限会社日本データフロンティア』に出資、子会社化し、『株式会社ティーネット』に名称変更。
2000年09月 2000年9月、東京証券取引所第二部に上場。
2000年09月 東京証券取引所第二部に上場。
2001年03月 2001年3月、中国浙江省杭州市に現地法人『東星軟件(杭州)有限公司』を設立。
2001年03月 中国第2の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人『東星軟件(杭州)有限公司』(現 連結子会社)を設立。
2001年08月 2001年8月、東京証券取引所第一部および大阪証券取引所第一部に指定。
2001年08月 東京証券取引所第一部および大阪証券取引所第一部に指定。
2002年09月 2002年9月、東京都渋谷区に『東京オフィス(現 東京開発センター)』を開設。
2002年09月 顧客サービスの強化を図るため、東京都渋谷区に『東京オフィス』(現 東京開発センター)を開設。
2003年03月 2003年3月、アメリカ合衆国ウエストレイクヴィレッジに『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を設立。
2003年03月 欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国ウエストレイクヴィレッジに現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を設立。
2004年10月 2004年10月、東京都渋谷区に『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』を設立。
2004年10月 コンピュータネットワークで提供されるコンテンツおよびソフトウエアの企画・制作・販売および運営を目的として、東京都渋谷区に『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』(現 連結子会社)を設立。
2006年12月 2006年12月、沖縄県那覇市に『株式会社トーセ沖縄』を設立。
2006年12月 高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるため、沖縄県那覇市に『株式会社トーセ沖縄』を設立。
2007年06月 2007年6月、業績不振により『株式会社ティーネット』の事業を『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』に譲渡し、ティーネットを解散。
2007年06月 業績不振により株式会社ティーネットの事業全般の見直しを行い、その事業を株式会社フォネックス・コミュニケーションズに譲渡。株式会社ティーネットを解散。
2008年04月 2008年4月、出版社4社とともにデジタルコミック配信サービスの企画・運営を行う『株式会社リブリカ』を設立。
2008年04月 出版社4社とともにデジタルコミックの配信サービスの企画・運営を行う『株式会社リブリカ』を設立。
2009年11月 2009年11月、京都府長岡京市に『長岡京開発センター』を開設。
2009年11月 顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に『長岡京開発センター』を開設。
2010年02月 2010年2月、京都市右京区に『西大路開発センター』を開設。
2010年02月 作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく『西大路開発センター』を開設。
2012年08月 2012年8月、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。
2012年08月 経営資源の集中と効率化、グループの競争力強化のため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。
2013年06月 2013年6月、現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を解散。
2013年06月 営業体制の変更に伴い、現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を解散。 東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人『TOSE PHILIPPINES, INC.』(現連結子会社:清算手続き中)を設立。
2013年08月 2013年8月、フィリピン共和国マニラ首都圏に『TOSE PHILIPPINES, INC.』を設立。
2013年08月 経営資源の集中と効率化を図るため、現地法人『東星軟件(上海)有限公司』を解散。
2014年03月 2014年3月、SI事業推進室(現 BTDスタジオ)を創設し、非ゲーム領域に進出。
2014年03月 SI事業推進室(現 BTDスタジオ)を創設し、ビジネス系のソフトウエアやシステムインテグレーションの受託開発など非ゲーム領域に進出。
2015年12月 2015年12月、代表取締役会長に齋藤茂、代表取締役社長に渡辺康人が就任。
2015年12月 代表取締役会長に齋藤茂、代表取締役社長に渡辺康人が就任。
2020年11月 2020年11月、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。
2020年11月 コーポレート・ガバナンスの充実の観点から、取締役会の監督機能を強化するため、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。
2022年04月 2022年4月、東京証券取引所の市場区分見直しにより、スタンダード市場上場に移行。
2022年04月 東京証券取引所による市場区分の見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場上場に移行。
2024年08月 2024年8月、『TOSE PHILIPPINES, INC.』を解散。
2024年08月 経営資源の集中と効率化を図るため、『TOSE PHILIPPINES, INC.』を解散。
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2130001030304
商号又は名称株式会社トーセ
フリガナトーセ
英語名
法人種別301
住所〒618-0081 京都府乙訓郡大山崎町字下植野小字二階下13番地
郵便番号6180081
都道府県コード26
市区町村コード303
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2019-12-11
変更年月日2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号3884196
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
2130001030304
法人番号2130001030304
商号又は名称株式会社トーセ
商号又は名称(カナ)トーセ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所京都府乙訓郡大山崎町字下植野小字二階下13番地
郵便番号6180081
都道府県京都府
都道府県コード26
市区町村(郡)乙訓郡大山崎町
市区町村コード303
番地以下字下植野小字二階下13番地
組織種別301
処理区分01
訂正区分1
状態
代表者名称代表取締役社長  渡 辺 康 人
資本金967000000
従業員数496
企業規模詳細(男性)375
企業規模詳細(女性)186
事業概要家庭用ゲームソフトの企画・開発・運営 モバイル・インターネット関連コンテンツの企画・開発・運営
WebサイトURL
創業年
事業種目G:情報通信業
設立年月日1979-11-01
全省庁統一資格-資格等級||B|
全省庁統一資格-営業品目306
更新年月日2019-12-11
キー情報2130001030304
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-07-21 17:06 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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