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株式会社トーセ

TOSE CO., LTD.別名TOSE PHILIPPINES, INC.別名TOSE Co., Ltd.別名TOSE CO., LTD.別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(連結)
592
関連会社
64
§01

基本情報

BASIC
所在地
京都市下京区東洞院通四条下ル
社長
渡辺康人
資本金
967,000,000  (9 億)
従業員数(単独)
550 人
従業員数(連結)
592 人
開始日
1979-11-01
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

7
ゲームソフト開発モバイルコンテンツ開発システム開発コンテンツ配信その他サービス家庭用ゲームソフトの企画・開発・運営モバイル・インターネット関連やその他デジタルコンテンツの企画・開発・運営
§04

関連会社

64 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社トーセ
Group
東星軟件(杭州)有限公司
Group
株式会社フォネックス・コミュニケーションズ
Group
Electronic Arts Inc.
得意先
LINEヤフー株式会社
得意先
Wizards of the Coast LLC
得意先
アイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社
得意先
ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社
得意先
サントリーホールディングス株式会社
得意先
ジョルダン株式会社
得意先
タキイ種苗株式会社
得意先
Panasonic Corporation
得意先
ポノス株式会社
得意先
ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社
得意先
任天堂株式会社
得意先
公益財団法人 日本漢字能力検定協会
得意先
加賀電子株式会社
得意先
国立大学法人京都大学
得意先
株式会社IMAGICA GROUP
得意先
株式会社KADOKAWA Game Linkage
得意先
MIXI株式会社
得意先
株式会社NHKエンタープライズ
得意先
株式会社Thirdverse
得意先
株式会社アクアプラス
得意先
株式会社アニプレックス
得意先
株式会社インテリジェントシステムズ
得意先
株式会社エクシング
得意先
株式会社カプコン
得意先
ゴルフダイジェスト・オンライン
得意先
株式会社サミーネットワークス
得意先
株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス
得意先
株式会社セガ
得意先
ソニー・インタラクティブエンタテインメント
得意先
株式会社タカラトミー
得意先
株式会社テレビ東京コミュニケーションズ
得意先
株式会社ディー・エヌ・エー
得意先
株式会社トータルメディア開発研究所
得意先
株式会社バンダイナムコエンターテインメント
得意先
株式会社バンダイナムコスタジオ
得意先
株式会社バンダイナムコフィルムワークス
得意先
株式会社バンダイナムコフォージデジタルズ
得意先
株式会社フロム・ソフトウェア
得意先
株式会社マーベラス
得意先
株式会社山川出版社
得意先
株式会社山村美紗オフィス
得意先
株式会社藤子・F・不二雄プロ
得意先
独立行政法人国立文化財機構 東京国立博物館
得意先
TOSE Software Co., Ltd.
公益財団法人国立京都国際会館
大和プロパティ株式会社
川崎汽船株式会社
日本テレネット株式会社
日本ヘルスケア投資法人
日東薬品工業ホールディングス株式会社
東京短資株式会社
東短ホールディングス株式会社
NTTドコモ
株式会社たけびし
株式会社テレビ東京
株式会社フジックス
株式会社堀場製作所
株式会社堀木エリ子アンドアソシエイツ
西村京太郎記念館
青山リアルティー・アドバイザーズ株式会社
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

80 EVENTS

1952年、齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました。

齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました。

1952年、齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました

株式会社トーセは、1979年の設立以来、家庭用ゲームソフトおよびモバイルコンテンツの企画・開発・運営を主軸に、システムインテグレーションなどの非ゲームフィールドにおける企画提案やコンテンツ開発に至るまで幅広いサービスを提供しています。

1979年、業務用ゲーム機の開発・製造を行う企業として、株式会社東亜セイコーより分離独立し、設立されました

1979年11月、株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立。業務用ゲーム機の開発・製造を開始。

株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立。業務用ゲーム機の開発・製造を開始。

1980年9月、アーケードゲーム機『サスケVSコマンダ』を開発。

アーケードゲーム機『サスケ VS コマンダ』を開発。

1981年3月、海外用アーケードゲーム機『ヴァンガード』を開発。

海外用アーケードゲーム機『ヴァンガード』を開発。

1982年8月、家庭用ゲームの開発を開始。

家庭用ゲームの開発を開始。

1983年4月、家庭用ゲームソフトの開発受託事業に本格参入。

家庭用ゲームソフトの開発受託事業に本格参入。

1984年4月、ファミコン用ソフトの開発を開始。

ファミコン用ソフトの開発を開始。

1985年4月、教育用ソフトの開発を開始。

教育用ソフトの開発を開始。

1986年5月、京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。

京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。

1987年4月、イベント用ソフトの開発を開始。

イベント用ソフトの開発を開始。

1988年7月、本社(現 山崎開発センター)新社屋が完成。

本社(現 山崎開発センター)新社屋が完成。

1990年4月、ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターンなど、対応機器を拡大。

ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターンなど、対応機器を拡大。

1991年5月、アメリカ市場での販路開拓と開発体制構築を目的に、ロサンゼルスに『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を設立。

アメリカ市場での販路開拓、開発体制構築をめざし、アメリカ合衆国ロサンゼルスに現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を設立。

1993年4月、海外ゲーム市場悪化に伴い、現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を解散。

海外ゲーム市場悪化に伴い、現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を解散。

1993年11月、中国上海市に現地法人『東星軟件(上海)有限公司』を設立。

優秀なソフト開発者の確保を目的に、中国上海市に現地法人『東星軟件(上海)有限公司』を設立。

1999年2月、『iモード』などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発やWebサイトの企画・運営の事業に進出。

『iモード』などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種Webサイトの企画・運営の事業に進出。

『iモード』などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種ウェブサイトの企画・運営の事業に進出。

1999年8月、大阪証券取引所第二部および京都証券取引所に株式上場。

大阪証券取引所第二部および京都証券取引所(2001年3月大阪証券取引所に吸収合併)に株式上場。

1999年10月、四条烏丸に新しく京都本社を開設。

情報力、開発力のより一層の充実を図るため、四条烏丸に新しく京都本社を開設。

2000年1月、『有限会社日本データフロンティア』に出資し、『株式会社ティーネット』に名称変更、子会社化。

携帯通信端末用コンテンツの企画・開発・運営の事業を拡大するため、『有限会社日本データフロンティア』に出資、子会社化し、『株式会社ティーネット』に名称変更。

2000年9月、東京証券取引所第二部に上場。

東京証券取引所第二部に上場。

2001年3月、中国浙江省杭州市に現地法人『東星軟件(杭州)有限公司』を設立。

中国第2の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人『東星軟件(杭州)有限公司』(現 連結子会社)を設立。

2001年8月、東京証券取引所第一部および大阪証券取引所第一部に指定。

東京証券取引所第一部および大阪証券取引所第一部に指定。

2002年9月、東京都渋谷区に『東京オフィス(現 東京開発センター)』を開設。

顧客サービスの強化を図るため、東京都渋谷区に『東京オフィス』(現 東京開発センター)を開設。

2003年3月、アメリカ合衆国ウエストレイクヴィレッジに『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を設立。

欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国ウエストレイクヴィレッジに現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を設立。

2004年10月、東京都渋谷区に『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』を設立。

コンピュータネットワークで提供されるコンテンツおよびソフトウエアの企画・制作・販売および運営を目的として、東京都渋谷区に『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』(現 連結子会社)を設立。

2006年12月、沖縄県那覇市に『株式会社トーセ沖縄』を設立。

高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるため、沖縄県那覇市に『株式会社トーセ沖縄』を設立。

2007年6月、業績不振により『株式会社ティーネット』の事業を『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』に譲渡し、ティーネットを解散。

業績不振により株式会社ティーネットの事業全般の見直しを行い、その事業を株式会社フォネックス・コミュニケーションズに譲渡。株式会社ティーネットを解散。

2008年4月、出版社4社とともにデジタルコミック配信サービスの企画・運営を行う『株式会社リブリカ』を設立。

出版社4社とともにデジタルコミックの配信サービスの企画・運営を行う『株式会社リブリカ』を設立。

2009年11月、京都府長岡京市に『長岡京開発センター』を開設。

顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に『長岡京開発センター』を開設。

2010年2月、京都市右京区に『西大路開発センター』を開設。

作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく『西大路開発センター』を開設。

2012年8月、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。

経営資源の集中と効率化、グループの競争力強化のため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。

2013年6月、現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を解散。

営業体制の変更に伴い、現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』を解散。 東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人『TOSE PHILIPPINES, INC.』(現連結子会社:清算手続き中)を設立。

2013年8月、フィリピン共和国マニラ首都圏に『TOSE PHILIPPINES, INC.』を設立。

経営資源の集中と効率化を図るため、現地法人『東星軟件(上海)有限公司』を解散。

2014年3月、SI事業推進室(現 BTDスタジオ)を創設し、非ゲーム領域に進出。

SI事業推進室(現 BTDスタジオ)を創設し、ビジネス系のソフトウエアやシステムインテグレーションの受託開発など非ゲーム領域に進出。

2015年12月、代表取締役会長に齋藤茂、代表取締役社長に渡辺康人が就任。

代表取締役会長に齋藤茂、代表取締役社長に渡辺康人が就任。

2020年11月、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。

コーポレート・ガバナンスの充実の観点から、取締役会の監督機能を強化するため、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。

2022年4月、東京証券取引所の市場区分見直しにより、スタンダード市場上場に移行。

東京証券取引所による市場区分の見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場上場に移行。

2024年8月、『TOSE PHILIPPINES, INC.』を解散。

経営資源の集中と効率化を図るため、『TOSE PHILIPPINES, INC.』を解散。

§07

ニュース

0 ARTICLES

ニュースはありません。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報2130001030304
商号又は名称
株式会社トーセ
フリガナ
トーセ
英語名
法人種別
301
住所
〒618-0081 京都府乙訓郡大山崎町字下植野小字二階下13番地
郵便番号
6180081
都道府県コード
26
市区町村コード
303
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2019-12-11
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
3884196
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
経済産業省・gBizINFO2130001030304
法人番号
2130001030304
商号又は名称
株式会社トーセ
商号又は名称(カナ)
トーセ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
京都府乙訓郡大山崎町字下植野小字二階下13番地
郵便番号
6180081
都道府県
京都府
都道府県コード
26
市区町村(郡)
乙訓郡大山崎町
市区町村コード
303
番地以下
字下植野小字二階下13番地
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役社長  渡 辺 康 人
資本金
967000000
従業員数
496
企業規模詳細(男性)
375
企業規模詳細(女性)
186
事業概要
家庭用ゲームソフトの企画・開発・運営 モバイル・インターネット関連コンテンツの企画・開発・運営
WebサイトURL
創業年
事業種目
G:情報通信業
設立年月日
1979-11-01
全省庁統一資格-資格等級
||B|
全省庁統一資格-営業品目
306
更新年月日
2019-12-11
キー情報
2130001030304
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
§09

出典・更新

SOURCES
↑