セントラルエンジニアリング株式会社

昭和30年後半より、エネルギー市場が急速に拡大し石油が主体となる中で、プラント配管設計に携わる人材が不足していることに着目し、プラント業界にエンジニアの出向を始めた。その機械事業部（旧エンジニアリング事業部）の設計請負が増加し、月商800万円（今の価値で8,000万円）従業員も80名規模となった。

セントラルエンジニアリングの前身「セントラル商工」設立。最初の仕事は鉱山機械の設計支援をすることでした。

資金も事務所もなく、一人で「セントラル商工」を立ち上げた。

半年後には業務実態と合わせるために、社名を「エンジニアリングの中心でありたい」という想いを込め、「セントラルエンジニアリング」に改称。

セントラルエンジニアリング創業。社員4人、下駄屋の2階に本社を構えるという船出でした。

法人化を果たし、株式会社として大田区のゲタ屋2階を借り、社員4名で新たな歴史を刻むことになった。

機械事業部・通信機事業部の2部門に分離。

石油化学プラントの設計請負開始。

1964年9月に「機械事業部」と「通信機事業部」の事業部制を敷くことになった。

「機械事業部」と「通信機事業部」の事業部制を敷くこととなった。

1965年8月に本社が手狭になり、港区の三田東急アパートに本社を移転した。

本社が手狭になり、港区の三田東急アパートに本社を移転した。

1966年以降、採用窓口を増やし多くの人材を集めることや、顧客対応のスピード化を図るため、多くの関連会社を設立した。

ダムのテレメータ、遠方監視制御装置の開発、無線機器の電源部開発に従事。(はじめての納入先は和歌山の二川ダム。)

採用窓口を増やし多くの人材を集めることや、顧客対応のスピード化を図るため、多くの関連会社を設立した。

受託開発開始。製品の設計・開発・製造を行う。

製造部門を立ち上げ、自社開発第一号「ステップオシレーター」が完成。ダム用テレメータに搭載された。

1967年10月に松下通信工業近くの農家の駐車場を借り、自社工場として生産を始めた。

松下通信工業近くの農家の駐車場を借り、自社工場として生産を始めた。一方で、自社製品開発にも着手した。

本社を千代田区丸の内に移転。

1974年2月に日創グループを形成し、各社が健全な会社として発展していけるようにした。

日創グループを形成し、各社が健全な会社として発展していけるようにした。

1977年10月には、弟である渡辺伸を2代目社長に託し、自身は会長として新社長をサポートすることとなる。

弟である渡辺伸を2代目社長に託し、自身は会長として新社長をサポートすることとなる。

原子力発電所に開発支援を開始。

ラリー競技において正確な距離やタイムを計算する自社製品、ラリープランナー「RP-80A」を発売。

建築・建築設備の設計請負の受注が増加。

バーレーン王国にて、自動車電話システムの信号機変換に携わる。

アラブ首長国連邦向けオートモーティブテレフォンシステムを設計・開発。OEM提供する。

ラリープランナー「RP-90S」を発売。

横浜に工場を開設。

ラリープランナー「RP-900」を発売。

商用車やバスを製造する自動車メーカーと取引開始。設計請負・開発支援を行う。

業務の多様化により、機械事業部をエンジニアリング事業部に改称。

新横浜エンジニアリングセンターを開設。

ビデオコンバーターPVC88(NEC PC-8801用)発売。

ソフトウェア開発事業部発足。

タクシー配車システムの開発に携わる。

ビデオコンバーターを発売。

PVC400(NEC PC-8801用)、PVC16(富士通 FM-16β用)、8チャンネルオートミキサーの受託設計・製造開始。

高崎エンジニアリングセンターを開設。

乗用車メーカーとの取引開始。

総合重工メーカーとともに航空宇宙産業へ参画。

1.5GHz帯アナログMCA無線機用延長制御装置開発。

道路標識や企業・行政に特化した情報などを可視化することができる、地図情報システムの先駆けとなった地図情報管理システム「Visual MAP」発売。

パソコンの時計をGPS校正するGPSシンクロタイマーを開発・発売。

横浜に新工場落成。

視線誘導装置無線システムを開発、設計・製造。

半導体業界への開発支援開始。

コピー機メーカーへの開発支援開始。

列車の接近を保線作業員に知らせる「TC型無線列車接近警報装置」を開発。

燃料電池・製造の開発支援を開始。

LRT(路面電車)の運行管理システムを開発。

環境マネジメントシステム（ISO14001(2004年版)）認証取得（横浜工場）。

大手通信会社とともに介護通信システムを開発。

豊田オフィスを開設。

防災無線用デジタルアンプを開発・製造。

ダム水位流量無線監視システムを開発。

プライバシーマーク 認定取得。

映像運転状況記録装置が完成。

鉄道の速度パターン超過などを判定する装置が完成。

品質マネジメントシステム（ISO9001(2008年版)） 認証取得。

RFID技術(ICタグ)を使ったセキュリティキャビネットMR04を開発。

ポータブルカーナビゲーション用のVisual MAPを開発。

鉄道の遠隔監視システムを開発。

航空機分野への開発支援を開始。

2011年11月には創業当時の仲間や社員を集め「創立50周年創業者を囲む会」を開催した。

創業当時の仲間や社員を集め「創立50周年創業者を囲む会」を開催した。

名古屋オフィスを開設。

社員の技術スキルアップのために、研修専門施設「A-LABO」を秋葉原に開設。

防災行政無線に搭載されている防災無線用デジタルアンプ出荷台数32,000台。

品質マネジメントシステム（ISO9001(2015年版)）認証取得。

エンジニアリング事業部と通信事業部を統合し、事業部制を廃止。

本社を丸の内から新横浜に移転。

環境マネジメントシステム（ISO14001(2015年版)〕）認証取得（横浜工場）。

西東京エンジニアリングセンターを開設。

秋葉原にある研修施設A-LABOを「あしたのじぶんけんきゅうじょ A-LABO」としてフルリニューアル。

2019年（平成31年）3月12日に永眠した。享年84歳であった。

2019年（平成31年）3月12日に永眠した。

防災行政無線に搭載されている防災無線用デジタルアンプ出荷台数40,000台。

豊田エンジニアリングセンターを開設。

大阪オフィスを開設。

iCD活用企業 認証取得。

医療機器製造業 登録。

本社をプライム新横浜ビル3階から同ビル6階に移転。

医療機器品質マネジメントシステム（ISO13485(2016年版)）認証取得（本社）。

iCD活用企業認証 Silver Plus を取得。

東京オフィスを開設。

iCD活用企業認証 GOLD★★ を取得。

iCD活用企業認証 GOLD★★★ を取得。

有料職業紹介事業 許可取得。