JGCが戦略的プロジェクト部門を設立 ↗
JGC株式会社(JGCホールディングスの海外EPC事業会社)は、2026年11月1日付で戦略的プロジェクト部門を設立します。この部門は、成長分野における事業開発とプロジェクト創出を強化し、先進産業、重要鉱物、持続可能なソリューション、宇宙インフラにおける人材と機能を統合することを目的としています。
1928年10月25日、東京市麹町区内幸町において設立。創業者であり初代社長の実吉雅郎は、当初国内で製油所を建設・運営し、揮発油(ガソリン)・灯油・軽油などの石油製品を販売することを目指していたが、諸般の事情によりこれを断念。
1928年10月25日、東京市麹町区内幸町において設立。創業者 実吉雅郎は当初国内で製油所を建設・運営し、揮発油(ガソリン)・灯油・軽油などの石油製品を販売することを目指していたが、諸般の事情によりこれを断念。主にUOP社プロセスのライセンス業を主体に事業を進め、並行して1930年代からエンジニアリング事業を開始。
1928年10月25日、東京市麹町区内幸町において設立。
1928年(昭和3年)10月25日
創立
1930年代からエンジニアリング事業を開始し、日本最初のエンジニアリング会社の誕生となった。
1956年、日本初のグラスルーツ製油所である出光興産向け徳山製油所新設プロジェクトを受注し、短納期で完成。エンジニアリングコントラクターとしての評価を確立し、日本の高度経済成長の基盤構築に貢献した。
1956年には日本初のグラスルーツ(新設)製油所である出光興産向け徳山製油所新設プロジェクトを受注し短納期で完成。エンジニアリングコントラクターとしての評価を確立しました。日本の高度経済成長の基盤構築に大きく貢献しました。
1956年には日本初のグラスルーツ(新設)製油所である出光興産向け徳山製油所新設プロジェクトを受注し短納期で完成。
1940年代から触媒製造を開始し、事業を展開。
南米向けの製油所建設プロジェクトなどを受注し、海外進出を本格化。原子力・医薬・病院分野にも参入し、LNGプラント建設のリーディングカンパニーとしての基礎を築いた。
1970年代からは、原子力や環境問題に関するコンサルティングおよびエンジニアリングサービス業務を開始しました。
1980年代には機能材製造事業の一つとして、ファインセラミックス事業を立ち上げました。
円高に対応し海外拠点を拡充。世界各地で大型プロジェクトを受注し、エンジニアリングコントラクターとしての地位を確立。1997年に横浜市に横浜本社を設置。
1985年のプラザ合意に端を発した円高進行によりもたらされたコスト競争力の低下に対応するため、海外拠点作りを強力に推進。世界各地で石油精製・石油化学・LNGなどの大型プロジェクトを連続して受注し、世界有数のエンジニアリングコントラクターとして確固たる地位を占めるに至りました。
1985年のプラザ合意に端を発した円高進行によりもたらされたコスト競争力の低下に対応するため、海外拠点作りを強力に推進。
1997年には、横浜市のみなとみらい地区にワールドオペレーションセンター(横浜本社)を設置しました。
新興国のエネルギー需要拡大に対応し、原油価格高騰によりプラント建設ブームを迎える。LNGや天然ガス処理プラントの受注・建設を進め、トップコントラクターとしての地位を確立。
2000年代に入り、新興国でのエネルギー需要拡大を背景に原油価格が高騰し、中東湾岸諸国で空前のプラント建設ブームが到来。これにいち早く対応したことにより、当社グループの業績・受注も急速に拡大しました。90年代後半から続く、天然ガス需要の拡大により、当社グループはLNGプラント、天然ガス処理プラントを相次ぎ受注・建設。LNG分野のトップコントラクターとして地位を確立しました。
2000年代に入り、新興国でのエネルギー需要拡大を背景に原油価格が高騰し、中東湾岸諸国で空前のプラント建設ブームが到来。
2003年(平成15年) : ISO14001認証取得
ISO14001認証取得
シェール革命により北米市場が拡大。LNGやガスケミカルのプロジェクトを実現し、北米進出を果たす。オフショア分野や国内外のインフラ事業も拡大。2019年10月に持株会社体制に移行し、事業の安定的・持続的成長を目指す。
2010年代~現在、石油市場の変動に対応。北米市場、オフショア、インフラ分野に領域拡大。アラブ首長国連邦のガス処理プラント、米国のエチレンプラントを受注。
2010年代~現在、石油市場の変動に対応し、北米市場、オフショア、インフラ分野に領域拡大。
2019年10月には持株会社体制に移行。海外オイル&ガス、海外インフラ、国内EPC+保全、機能材製造で構成する複数事業から、安定的かつ持続的に成長していく企業グループへと変革していくことを目指しています。
2019年10月には持株会社体制に移行。
JGC株式会社(JGCホールディングスの海外EPC事業会社)は、2026年11月1日付で戦略的プロジェクト部門を設立します。この部門は、成長分野における事業開発とプロジェクト創出を強化し、先進産業、重要鉱物、持続可能なソリューション、宇宙インフラにおける人材と機能を統合することを目的としています。
マレーシア経済省、PETRONAS、JOGMECは、茨城県東茨城郡大洗町にあるJGCホールディングスの研究開発センターを訪問しました。JGCはマレーシア経済省の事務総長および他の政府関係者を歓迎しました。この訪問では、JGCメタン排出技術評価センターの概要が紹介されました。
日揮ホールディングスは、GREEN×EXPO 2027の横浜市出展「つなぐ横浜館」への協賛を決定しました。開催期間中、国産SAFの量産、バイオものづくり、衣類回収サービス「するーぷ」に関する展示物を貸与し、資源循環の技術やサービスを紹介します。
日揮グループは2026年10月25日、KOSÉ新横浜スケートセンターで行われる横浜GRITSのホームゲームを「JGC DAY」として開催します。開催日は日揮グループの創立98周年にあたり、創立100周年に向けた機運醸成を目的としています。当日は先着1,000名にオリジナルステッカーを配布し、Tシャツやブランケットが当たる企画も実施します。
日揮ホールディングスが事務局を務めるFry to Fly Projectが、新たな取り組みを開始しました。詳細は添付画像をご確認ください。
JGCホールディングス株式会社は、2027年3月31日終了の会計年度第2四半期の連結財務諸表を2026年11月11日午後3時30分に発表します。発表は2026年10月9日に行われました。
2027年3月期第2四半期の決算発表は、2026年11月11日(水)15時半に予定されています。
日揮ホールディングスは2026年10月8日に三重県でフィルム型太陽電池向け施工法「シート工法」の実証を開始した。 本実証はHonda鈴鹿製作所の折板屋根に適用し、施工性・安全性・維持管理性・発電性能・遮熱効果を検証する。 実証期間は2027年2月上旬までを予定している。
日揮ホールディングスは2026年9月24日、横浜本社で半導体業界団体SEMI Japanの第三回Electronic Materials Group(EMG)委員会を開催した。委員会では半導体材料や化学品、基板・パッケージ等の共通課題や将来動向が議論され、日揮グループは2025年からEMG活動に参加している。
日揮グローバル株式会社は、VRChat上に構築した月面スマートコミュニティ『Lumarnity® VR』の最新版『Lumarnity® v3.0』を公開した。今回のバージョンアップでは、竹中工務店と横河電機との連携により新コンテンツが追加され、サンダーバード日本放送60周年を記念した期間限定コラボレーションも実施された。