| 1948年 |
香西角三郎他６名を発起人とし、資本金25万円で東京都中央区に設立 : （商号：八洲器材株式会社） : 鉄道、船舶、鉱山、土木、農業用、機械器具の製作・販売及び修理業務を開始 |
| 1948年 |
株式会社ヤシマキザイは“鉄道・交通ビジネスに強い専門商社”として、1948年（昭和23年）の創業以来、北海道から九州に至る全国の営業拠点のみならず、海外拠点もベースに活動を続けてまいりました。 |
| 1948年 |
香西角三郎他６名を発起人とし、資本金25万円で東京都中央区に設立（商号：八洲器材株式会社）。鉄道、船舶、鉱山、土木、農業用、機械器具の製作・販売及び修理業務を開始。 |
| 1948年 |
株式会社ヤシマキザイは1948年（昭和23年）の創業以来、鉄道・交通ビジネスに強い専門商社として活動を続けている。 |
| 1951年 |
北海道札幌市に札幌出張所（現 札幌営業所）を開設 : 振興造機株式会社（現 神鋼造機株式会社）と代理店契約を締結 : （国鉄のエンジン部品の販売、完成エンジンの国鉄納入手続、アフターサービスの実施） |
| 1951年 |
北海道札幌市に札幌出張所（現 札幌営業所）を開設。振興造機株式会社（現 神鋼造機株式会社）と代理店契約を締結。国鉄のエンジン部品の販売、完成エンジンの国鉄納入手続、アフターサービスの実施。 |
| 1952年 |
大阪府大阪市に大阪出張所（現 大阪支店）を開設 |
| 1952年 |
大阪府大阪市に大阪出張所（現 大阪支店）を開設。 |
| 1954年 |
振興造機株式会社の部品販売総代理店となる : 愛知県名古屋市に名古屋事務所（現 名古屋支店）を開設 |
| 1954年 |
振興造機株式会社の部品販売総代理店となる。愛知県名古屋市に名古屋事務所（現 名古屋支店）を開設。 |
| 1957年 |
フィリピン国鉄向ディーゼル機関車に搭載の振興造機製エンジン・トルクコンバーター補修部品の納入窓口となる : 宮城県仙台市に仙台駐在員事務所（現 仙台営業所）を開設 |
| 1957年 |
フィリピン国鉄向ディーゼル機関車に搭載の振興造機製エンジン・トルクコンバーター補修部品の納入窓口となる。宮城県仙台市に仙台駐在員事務所（現 仙台営業所）を開設。 |
| 1962年 |
株式会社日本エヤーブレーキ（現 ナブテスコ株式会社）の販売代理店となる |
| 1962年 |
株式会社日本エヤーブレーキ（現 ナブテスコ株式会社）の販売代理店となる。 |
| 1965年 |
株式会社日立製作所｢鉄道車両用品｣の国鉄向け販売代理店となる |
| 1965年 |
株式会社日立製作所「鉄道車両用品」の国鉄向け販売代理店となる。 |
| 1966年 |
建設業許可（機械器具設置工事業）取得 |
| 1966年 |
建設業許可（機械器具設置工事業）取得。 |
| 1968年 |
フィリピン マニラ駐在員事務所を開設 |
| 1968年 |
フィリピン マニラ駐在員事務所を開設。 |
| 1971年 |
広島県広島市に広島出張所（現 広島営業所）を開設 : 神鋼電機株式会社（現 シンフォニアテクノロジー株式会社）の販売代理店となる : 日本航空電子工業株式会社｢コネクター類｣の取扱店となる |
| 1971年 |
広島県広島市に広島出張所（現 広島営業所）を開設。神鋼電機株式会社（現 シンフォニアテクノロジー株式会社）の販売代理店となる。日本航空電子工業株式会社「コネクター類」の取扱店となる。 |
| 1974年 |
茨城県水戸市に水戸出張所（現 水戸営業所（ひたちなか市））を開設 |
| 1974年 |
茨城県水戸市に水戸出張所（現 水戸営業所（ひたちなか市））を開設。 |
| 1975年 |
株式会社日立製作所「国鉄向け鉄道車両用品」の車両メーカー及び電機メーカー向け販売代理店となる |
| 1975年 |
株式会社日立製作所「国鉄向け鉄道車両用品」の車両メーカー及び電機メーカー向け販売代理店となる。 |
| 1977年 |
日本航空電子工業株式会社｢コネクター及び同関連製品｣の特約店となる |
| 1977年 |
日本航空電子工業株式会社「コネクター及び同関連製品」の特約店となる。 |
| 1979年 |
日立照明株式会社（現 日立アプライアンス株式会社）の｢鉄道車両用照明器具類｣の販売店となる |
| 1979年 |
日立照明株式会社（現 日立アプライアンス株式会社）の「鉄道車両用照明器具類」の販売店となる。 |
| 1982年 |
株式会社日立製作所の｢機電及びOAシステム｣の特約店となる : 香川県高松市に高松出張所を開設 |
| 1982年 |
株式会社日立製作所の「機電及びOAシステム」の特約店となる。香川県高松市に高松出張所を開設。 |
| 1983年 |
株式会社日立製作所の総合特約店となる : 福岡県北九州市に九州出張所（現 九州営業所（福岡市））を開設 |
| 1983年 |
株式会社日立製作所の総合特約店となる。福岡県北九州市に九州出張所（現 九州営業所（福岡市））を開設。 |
| 1984年 |
静岡県静岡市に静岡出張所（現 浜松営業所）を開設 |
| 1984年 |
静岡県静岡市に静岡出張所（現 浜松営業所）を開設。 |
| 1989年 |
日立電線株式会社（現 日立金属株式会社）「電線」の特定地域向の特約店となる |
| 1989年 |
日立電線株式会社（現 日立金属株式会社）「電線」の特定地域向の特約店となる。 |
| 1990年 |
小糸工業株式会社（現 コイト電工株式会社）「鉄道車車両品」の特定地区向け代理店となる |
| 1990年 |
小糸工業株式会社（現 コイト電工株式会社）「鉄道車両品」の特定地区向け代理店となる。 |
| 1991年 |
日立電子株式会社（現 株式会社日立国際電気）「携帯用無線機」の特約店となる |
| 1991年 |
日立電子株式会社（現 株式会社日立国際電気）「携帯用無線機」の特約店となる。 |
| 1994年 |
建設業許可（電気工事業）取得 |
| 1994年 |
建設業許可（電気工事業）取得。 |
| 1995年 |
東京都中央区に子会社「ヤシマ物流株式会社」設立（100％出資） |
| 1995年 |
東京都中央区に子会社「ヤシマ物流株式会社」設立（100％出資）。 |
| 1997年 |
日本航空電子工業株式会社航機営業本部と特約店契約締結 |
| 1997年 |
日本航空電子工業株式会社航機営業本部と特約店契約締結。 |
| 2004年 |
建設業許可（電気通信工事業）取得 : 中国現地法人「亜西瑪（上海）貿易有限公司」を設立（100％出資） |
| 2004年 |
建設業許可（電気通信工事業）取得。中国現地法人「亜西瑪（上海）貿易有限公司」を設立（100％出資）。 |
| 2008年 |
三友物産株式会社を子会社化（100％出資） |
| 2008年 |
三友物産株式会社を子会社化（100％出資）。 |
| 2010年 |
株式会社ハセテック「電気自動車用充電器」の販売代理店となる |
| 2010年 |
株式会社ハセテック「電気自動車用充電器」の販売代理店となる。 |
| 2011年 |
イギリス ロンドン事務所を開設 : ベトナム ハノイ駐在員事務所を開設 : 日立三菱水力株式会社「水力発電システム」の販売代理店となる : 新潟県新潟市に新潟営業所を開設 |
| 2011年 |
イギリス ロンドン事務所を開設。ベトナム ハノイ駐在員事務所を開設。日立三菱水力株式会社「水力発電システム」の販売代理店となる。新潟県新潟市に新潟営業所を開設。 |
| 2013年 |
本社を現所在地に移転（東京都中央区日本橋兜町６-５) : 社名を「株式会社ヤシマキザイ」に変更 |
| 2013年 |
本社を現所在地に移転（東京都中央区日本橋兜町６-５）。社名を「株式会社ヤシマキザイ」に変更。 |
| 2014年 |
初の自社ブランド商品「YAM」シリーズ（空調装置用消臭剤）を販売開始 |
| 2014年 |
初の自社ブランド商品「YAM」シリーズ（空調装置用消臭剤）を販売開始。 |
| 2015年 |
インドネシア ジャカルタ駐在員事務所を開設 |
| 2015年 |
インドネシア ジャカルタ駐在員事務所を開設。 |
| 2017年 |
インド グルグラムにインド支店を開設 : 三友物産株式会社を吸収合併 |
| 2017年 |
インド グルグラムにインド支店を開設。三友物産株式会社を吸収合併。 |
| 2019年 |
インド ベンガルールに合弁会社QUATRO YASHIMA PRIVATE LIMITEDを設立（出資比率50％） : 東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 2019年 |
インド ベンガルールに合弁会社QUATRO YASHIMA PRIVATE LIMITEDを設立（出資比率50％）。東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2020年 |
静岡営業所を静岡県浜松市に移転し、浜松営業所とする : インド支店を移転し、デリー支店とする |
| 2020年 |
静岡営業所を静岡県浜松市に移転し、浜松営業所とする。インド支店を移転し、デリー支店とする。 |
| 2021年 |
インド ムンバイにムンバイ事務所を開設 |
| 2021年 |
インド ムンバイにムンバイ事務所を開設。 |
| 2022年 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場に移行 |
| 2022年 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場に移行。 |
| 2026年 |
台湾に台湾駐在員事務所を開設 |
| 2026年 |
台湾に台湾駐在員事務所を開設。 |
